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35歳の転職|「35歳の壁」は今もある?未経験でも通る進め方

35歳の転職は可能です。年齢制限を原則禁止する法律のルールと「35歳の壁」と言われてきた理由、令和7年雇用動向調査のデータ、評価される経験・スキル、未経験の職種に転職する方法、35歳女性が確認したいこと、成功させる5STEPを解説します。

キャリエボ編集部UPDATE

この記事の結論

  • 35歳の転職は可能で、募集・採用の年齢制限は労働施策総合推進法で原則禁止されているため、年齢だけで応募の機会を閉ざされることはありません。
  • 35歳前後の採用では専門性・ポータブルスキル・周囲を動かした経験が見られ、令和7年雇用動向調査では35〜39歳の転職入職者の43.5%が前職より賃金が増えています。
  • 未経験の職種を目指す場合は、業界か職種のどちらかを今の経験に寄せ、AIを使った業務改善の成果物で「経験×AI」を示すと選択肢が広がります。

35歳の転職は、同じ職種で経験を深める転職から、未経験の職種に挑戦する転職まで、目指す方向によって進め方が大きく変わります。「35歳の壁」という言葉を聞いて、応募する前から不安を感じている方も少なくありません。

35歳前後の採用で企業が見ているポイントと、年齢に関する法律のルールを知ると、自分に合った転職の進め方を迷わず選べます。年齢を理由に可能性を狭めずに済み、準備にかける時間も絞り込めます。

本記事では、「35歳の壁」と言われてきた理由と今の実態・35歳の転職で評価される経験とスキル・未経験の職種に転職する方法をまとめています。さらに、35歳女性の転職で確認したいことと、転職を成功させる5つのステップも紹介します。

35歳の転職は可能?「35歳の壁」の結論と進め方の早見表

35歳の転職は可能です。募集・採用の年齢制限は労働施策総合推進法で原則禁止されており、年齢だけを理由に応募の機会が閉ざされることはありません。

一方で、35歳前後の採用では、20代の採用よりも「入社後に何ができるか」を具体的に問われます。ここでは、目指す方向ごとに、転職の現実性と進め方の要点を1枚の表にまとめます。

目指す方向

現実性の目安

評価されるもの

進め方の要点

同じ職種・同じ業界

高い

実績・専門性

成果を数字で示し、年収や役割の向上を狙う

同じ職種・別の業界

高い〜中程度

職種の専門性・ポータブルスキル

業界知識の不足を、学ぶ姿勢と再現できる成果で補う

別の職種・同じ業界

中程度

業界知識・顧客理解

業界の経験が活きる職種(企画・カスタマーサクセスなど)を選ぶ

別の職種・別の業界

低め

ポータブルスキル・学習の実績

成果物をつくり、条件(年収・雇用形態)の優先順位を決めておく

管理職・リーダー

経験しだい

チームを動かした経験

役職がなくても、後輩指導やプロジェクトの取りまとめを具体的に話す

※現実性は、業界・職種の経験をどれだけ活かせるかで分けた目安です。個人の経歴や求人の状況で変わります。

表のとおり、35歳の転職の難しさは年齢そのものより、今の経験と応募先の仕事がどれだけ重なるかで決まります。重なりが小さい転職ほど、準備に時間をかける必要があります。

年齢と転職の関係を20代から50代まで広く知りたい方は、転職は何歳までできるかを解説した記事も参考にしてください。

あわせて読みたい
転職は何歳まで?年代別の現実と未経験で挑戦できる年齢

35歳の転職で「35歳の壁」と言われてきた理由と今の実態

35歳の転職に「壁」があると言われてきたのは、日本の企業が新卒一括採用と長期雇用を前提に人材を育ててきたためです。法律や採用の考え方が変わった今は、「35歳を過ぎたら転職できない」とは言えません。

ここでは、35歳転職限界説が広まった背景・年齢制限に関する法律のルール・35歳前後の転職を示す統計の3つを解説します。

35歳転職限界説が広まった背景

35歳転職限界説は、企業が若いうちに採用して社内で育てる雇用の慣行から生まれた考え方です。定年まで長く働くことを前提にすると、育成にかけられる期間が長い若い人材ほど採用しやすかったからです。

たとえば、新卒で入社した社員を定年まで育てる企業では、中途採用の枠が少なく、若い人材を優先しやすい状況がありました。年齢が上がるほど応募できる求人が減るという感覚が、「35歳を過ぎると転職できない」というイメージにつながりました。

ただし、2007年の法改正で、募集・採用の年齢制限は事業主の義務として禁止されました。中途採用が一般的になった今は、年齢よりも経験とスキルで判断する採用が基本です。

募集・採用の年齢制限は法律で原則禁止されている

募集・採用で年齢制限を設けることは、労働施策総合推進法で原則として禁止されています。厚生労働省は、個々人の能力や適性で判断し、年齢にかかわりなく均等な機会を与えることを目的としています。

厚生労働省のリーフレット「その募集・採用 年齢にこだわっていませんか?」(令和7年4月1日時点)では、求人票を年齢不問としながら年齢を理由に応募を断ることや、書類選考・面接で年齢を理由に採否を決めることも法の規定に反すると説明しています。

一方で、例外として年齢制限が認められる場合もあります。35歳の転職に関係が深い例外は、以下のとおりです。

例外事由

内容

35歳の転職との関係

1号

定年年齢を上限に、期間の定めのない労働契約で募集する

定年が60歳なら「60歳未満」の募集が認められる

3号イ

長期勤続によるキャリア形成のため、若年者等を期間の定めのない労働契約で募集する(職務経験不問・新卒者と同等の処遇が条件)

「若年者等」は基本的に35歳未満を想定。「35歳未満・職務経験不問」の求人はこの例外にあたる

3号ロ

技能・ノウハウの継承のため、特定の職種で人数が少ない年齢層に限って募集する

「35〜49歳」のように年齢層を限った募集もありうる

※出典:厚生労働省「その募集・採用 年齢にこだわっていませんか?」(令和7年4月1日時点)。例外事由はほかに2号・3号ハ・3号ニがあります。

「35歳未満」と書かれた求人の多くは、未経験者を長期で育てる前提の例外事由3号イによるものです。35歳以上の方は、経験を条件にした中途採用の求人を中心に探すと、年齢の条件に左右されずに応募先を選べます。

統計で見る35歳前後の転職

35歳前後の転職は、賃金が増えた人の割合が減った人の割合を上回っています。厚生労働省「令和7(2025)年雇用動向調査」(2026年8月公表)で、転職入職者の前職と比べた賃金の変化を年齢階級別に確認できるからです。

令和7年の転職入職者の賃金変動を、全体と30代・40代前半で比較します。

年齢階級

増加

変わらない

減少

増加−減少

全体

40.8%

25.5%

31.0%

9.8ポイント

30〜34歳

48.6%

20.8%

29.0%

19.6ポイント

35〜39歳

43.5%

28.1%

23.9%

19.6ポイント

40〜44歳

44.9%

24.6%

27.4%

17.5ポイント

※出典:厚生労働省「令和7(2025)年雇用動向調査結果の概況」表6。前職が雇用者で調査時に在籍している転職入職者が対象です。

35〜39歳の転職入職者は、賃金が増えた割合が減った割合を19.6ポイント上回り、30代前半と同じ差です。ただし、賃金が1割以上減った方も16.1%いるため、年収をどこまで重視するかを事前に決めておきましょう。

35歳の転職が厳しいと感じやすい理由4つ

35歳の転職が厳しいと感じやすいのは、年齢そのものより、20代の転職と比べて求められる水準や応募の進め方が変わるためです。理由を知っておくと、事前に対策を立てられます。

ここでは、35歳の転職が厳しいと感じやすい理由を4つ、背景と対策に分けて紹介します。

厳しいと感じる理由

背景

対策

即戦力の水準を求められる

中途採用は、入社後すぐに担当できる業務を前提に募集されることが多い

応募先の業務と重なる経験を、成果と数字で示す

未経験歓迎の求人が限られる

職務経験不問の求人は、若年者を育てる前提で募集されることがある

業界か職種のどちらかを今の経験に寄せて探す

今の年収を基準に考えてしまう

経験を活かせない転職では、年収が下がることもある

年収・仕事内容・働き方の優先順位を決める

仕事と転職活動の両立が難しい

担当業務や家庭の役割が増え、準備の時間を取りにくい

在職中に、週ごとの作業量を決めて進める

4つの理由はいずれも、準備で差をつけられる内容です。特に「何ができるか」を応募先の言葉で説明する準備が、35歳の転職では結果を分けます。

なお、40代に近づくにつれて求められる水準も変わります。30代後半から40代の転職を考えている方は、40代の転職で経験×AIを活かす方法もあわせて確認してください。

35歳の転職で評価される経験・スキル4つ

35歳の転職で評価されるのは、応募先で再現できる経験とスキルです。企業は、これまでの職歴から「入社後にどんな成果を出せるか」を判断するからです。

ここでは、35歳の転職で評価されやすい経験・スキルを4つ紹介します。

職務の専門性と再現できる実績

35歳の転職で最も評価されるのは、担当してきた職務の専門性と、応募先でも再現できる実績です。同じ職種の転職では、専門性がそのまま即戦力の根拠になるからです。

たとえば、経理の経験がある方なら「月次決算を5営業日から3営業日に短縮した」、営業の経験がある方なら「既存顧客の契約継続率を前年より改善した」のように、取り組みと結果をセットで示せます。

ただし、社内でしか通じない用語や評価制度の言葉で書くと、応募先に伝わりません。業務の規模・関わった人数・期間を添えて、社外の方にも分かる言葉で説明しましょう。

業種や職種が変わっても使えるポータブルスキル

ポータブルスキルとは、業種や職種が変わっても通用する能力のことです。35歳で業界や職種を変える場合、専門知識の不足を補う根拠になります。

厚生労働省の「ポータブルスキル見える化ツール」は、ポータブルスキルを「仕事のし方」と「人との関わり方」の9つの要素で定義しています。

区分

要素

仕事のし方

現状の把握・課題の設定・計画の立案・課題の遂行・状況への対応

人との関わり方

社内対応・社外対応・上司対応・部下マネジメント

※出典:厚生労働省「ポータブルスキル見える化ツール キャリアコンサルタント等支援者向け活用教材」

9つの要素のうち、自分が繰り返し発揮してきたものを2〜3個選び、具体的な場面とあわせて話せるようにしておくと、未経験の分野でも評価されやすくなります。ポータブルスキルの洗い出し方は、ポータブルスキルの一覧と活かし方を解説した記事で詳しく紹介しています。

あわせて読みたい
ポータブルスキルとは?一覧と転職で経験を活かす方法

周囲を動かした経験

35歳の転職では、役職の有無にかかわらず、周囲を動かして成果を出した経験が評価されます。35歳前後の中途入社者には、自分の業務だけでなく、チームやプロジェクトを前に進める役割を期待する企業が多いからです。

たとえば、新人の教育係を担当した経験、部署をまたぐプロジェクトで進行を取りまとめた経験、取引先との調整役を務めた経験は、管理職の経験がなくても十分に話せる材料です。

ただし、「リーダーをしていました」だけでは評価につながりません。関わった人数・自分の役割・結果の3点を具体的に伝えましょう。

AIを業務で使う力

AIを業務で使う力は、35歳の転職でこれまでの経験の価値を高めるスキルです。AIを使って業務を変えられる人材は職種を問わず求められており、経験とAIを掛け合わせると、即戦力であることを具体的に示せるからです。

経済産業省「IT人材需給に関する調査」(2019年)は、2030年にAI人材が平均で約12.4万人不足すると試算しています。また、IPA「デジタルスキル標準(DSS)」のDXリテラシー標準は、ビジネスパーソン全般を対象にしています。

たとえば、営業の経験がある方なら生成AIで提案書の作成時間を短縮した取り組み、事務の経験がある方なら定型業務の手順を見直した取り組みを、面接で語れる成果としてまとめられます。本記事でいうAI人材とは、AIを開発するエンジニアだけでなく、AIを使って業務を変えられる人を指します。

AIスキルの評価は、資格の有無より「自分の業務でどう使ったか」で決まります。学んだ内容は、小さくても業務の中で試しておきましょう。

35歳で未経験の職種に転職する方法

35歳で未経験の職種に転職するなら、業界か職種のどちらかを今の経験に寄せるのが現実的です。業界も職種も両方変えると、応募先に示せる経験が少なくなるからです。

ここでは、未経験の転職の変え方ごとの進め方と、35歳から目指しやすい職種を紹介します。

未経験の職種への転職を、変え方ごとに比較します。

変え方

活かせる経験

進め方

同じ業界で職種を変える

業界知識・顧客理解・社内の人脈

社内異動も含めて検討し、業界知識が評価される職種を選ぶ

同じ職種で業界を変える

職種の専門性

業界の基礎知識を学び、職種の実績を中心にアピールする

業界も職種も変える

ポータブルスキル

成果物や学習の実績を用意し、年収が下がる可能性も含めて判断する

表のとおり、未経験の転職でも「今の経験の一部を持ち込める転職」を選ぶと、35歳でも選考で評価される材料を確保できます。

35歳から未経験で目指しやすい職種の例は、以下のとおりです。

職種

活かせる経験

未経験の難易度の目安

社内DX・業務改善担当

現場の業務知識・部署間の調整

中程度(社内異動からも目指せる)

カスタマーサクセス

営業・販売・サポートの顧客対応

中程度

AIを使うマーケティング職

営業・企画・販促

中程度

AIソリューション営業

法人営業・提案

中程度

AIエンジニア・データサイエンティスト

数学・統計・システム開発

高い(長期の学習が必要)

※難易度は、ITや開発の経験がない方を想定した目安です。

厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)によると、AIエンジニアの平均年齢は42.2歳、データサイエンティストの平均年齢は43.9歳です(令和7年賃金構造基本統計調査)。AIの職種は、30代以降に学び直して目指す道も十分にある分野です。

ただし、AIエンジニアのように開発を担う職種は、プログラミングや統計の学習に長い期間がかかります。まずは今の業務でAIを使った成果をつくり、AIを使う職種から段階的に目指すと、35歳からでも選択肢を広げやすくなります。エンジニア以外も含めたAI職種の選び方と進め方は、未経験からAI転職する方法の記事で詳しく解説しています。

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未経験からAI転職する方法|エンジニア以外も狙える職種と4ステップ

35歳女性の転職で確認したいこと

35歳女性の転職でも、評価されるのは性別ではなく経験とスキルです。男女雇用機会均等法第5条は、募集・採用で性別にかかわりなく均等な機会を与えることを事業主に求めています。

一方で、今後の働き方の希望は人によって異なり、性別だけで決まるものではありません。ここでは、35歳女性の転職で、自分の希望に合う職場を選ぶために確認したいことを整理します。

35歳女性の転職で、応募前に確認したいことは、以下のとおりです。

  • 仕事で大事にしたい条件の優先順位が決まっているか
  • 勤務時間・リモートワーク・転勤の有無が求人票に書かれているか
  • 就業場所と業務の「変更の範囲」が労働条件通知書に書かれているか
  • 休暇や時短勤務などの制度が、実際に使われているか

2024年4月から、労働条件の明示で就業場所と業務の「変更の範囲」も書くことが必要になりました。入社後の働き方を確かめる材料として、内定時の労働条件通知書を確認しましょう。

なお、厚生労働省「令和7(2025)年雇用動向調査」では、転職入職率は「25〜29歳」から「55〜59歳」の階級で女性が男性より高くなっています。30代でスキルの棚卸しから転職を考えたい方は、30代女性の転職を解説した記事も参考にしてください。

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30代女性の転職|スキルなしから選べる仕事と進め方

35歳の転職を成功させる進め方【5STEP】

35歳の転職は、目的を決めてから経験を棚卸しし、応募先と重なる部分を書類と面接で示す順に進めます。応募から始めると、自分の強みを応募先ごとに説明できず、選考で評価されにくくなるからです。

ここでは、35歳の転職を成功させる進め方を5つのステップで紹介します。全体の流れは、以下のとおりです。

STEP

やること

期間の目安

1

転職の目的と軸を決める

1〜2週間

2

キャリアを棚卸しする

2〜3週間

3

求人と職種の情報を集める

2週間〜

4

職務経歴書と面接の準備をする

2〜3週間

5

在職中に応募し、退職の手続きを進める

1〜3ヶ月

※期間は、在職中に週5〜10時間ほど転職活動に使う場合の目安です。

STEP1 転職の目的と軸を決める

35歳の転職は、まず「転職で何を変えたいか」を1文で言える状態にすることから始めます。目的があいまいなまま応募すると、面接で転職理由と志望動機がつながらないからです。

たとえば、「年収を上げたい」なら、今の会社で上がる見込みと転職で上がる見込みを比べます。「AIを使う仕事に変わりたい」なら、社内異動で実現できないかも確認します。

ただし、条件をすべて満たす求人は多くありません。年収・仕事内容・働き方・勤務地のうち、譲れない条件を2つまでに絞りましょう。

STEP2 キャリアを棚卸しする

キャリアの棚卸しは、これまでの仕事を「担当業務・工夫したこと・結果」に分けて書き出す作業です。35歳までの10年以上の経験を整理すると、応募先ごとに伝える実績を選べるようになります。

たとえば、所属した部署ごとに、担当した業務・関わった人数・数字で示せる結果を表にまとめます。AIや新しいツールを業務に取り入れた経験があれば、別の列に書き出しておくと、経験×AIの強みとして使えます。

ただし、成果を大きく見せようとして事実と異なる数字を書くと、面接で深掘りされたときに説明できません。シートの書き方は、キャリアの棚卸しのやり方を解説した記事で紹介しています。

STEP3 求人と職種の情報を集める

求人と職種の情報は、転職サイト・転職エージェント・公的な情報源を組み合わせて集めます。1つの情報源だけでは、求人の傾向や年収の相場を偏って判断しやすいからです。

厚生労働省「令和7年転職者実態調査」によると、転職活動の方法は「求人サイト等」が45.1%、「ハローワーク等」が29.6%、「縁故」が22.2%、「民間職業紹介」が20.9%です。職種の仕事内容や平均年収は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)でも確認できます。

ただし、求人票の年収は幅を持たせて書かれることが多いため、面接で役割と年収の関係を確認しましょう。

STEP4 職務経歴書と面接の準備をする

35歳の職務経歴書は、応募先の業務と重なる実績を冒頭に置き、成果を数字で書きます。採用担当者は、短い時間で「入社後に任せられる業務」を判断するからです。

たとえば、職務要約の3〜4行で「何の業務を何年担当し、どんな成果を出したか」を示し、職務詳細で取り組みと結果を補足します。AIを業務で使った経験は、使ったツール名・対象の業務・短縮できた時間を書くと伝わります。

面接では、転職理由・できること・入社後にやりたいことを一貫したストーリーで話せるように準備しましょう。AIスキルの書き方は、職務経歴書のAIスキルの書き方を解説した記事で例文とあわせて紹介しています。

STEP5 在職中に応募し、退職の手続きを進める

35歳の転職活動は、在職中に応募を始めるのが基本です。収入が途切れないため、条件が合わない内定を焦って受けずに済むからです。

厚生労働省「令和2年転職者実態調査」では、転職活動を始めてから直前の勤め先を離職するまでの期間は「1か月以上3か月未満」が28.8%で最も多く、「1か月未満」が18.3%、「転職活動期間なし」が23.6%です。

内定後は、就業規則で退職の申し出の期限を確認します。民法627条では、期間の定めのない雇用は退職の申し入れから2週間で終了すると定められていますが、引き継ぎを考えて早めに相談しましょう。転職活動全体の流れは、転職活動の進め方を解説した記事で詳しく紹介しています。

35歳の転職で失敗しやすいパターン

35歳の転職で失敗しやすいのは、準備の不足から、入社後に「思っていた仕事や条件と違う」と感じるパターンです。失敗のパターンを先に知っておくと、応募先選びや内定の判断で同じ失敗を避けられます。

ここでは、35歳の転職で失敗しやすいパターンを、原因と対策に分けて表にまとめます。

失敗のパターン

原因

対策

年収だけで転職先を決めて、仕事内容が合わない

転職の軸を決めずに条件だけで比べた

譲れない条件を2つまでに絞り、仕事内容と並べて比べる

未経験の職種で、年収が大きく下がる

今の経験を活かせない転職を選んだ

業界か職種のどちらかを今の経験に寄せる

資格を取ったのに書類選考が通らない

資格だけで、業務での活用を示せていない

資格の知識を使った業務改善の成果物をつくる

面接で転職理由が不満だけに聞こえる

辞めたい理由と、次にやりたいことがつながっていない

不満を「次の職場で実現したいこと」に言い換える

退職してから活動し、焦って内定を受ける

収入が途切れ、比較する余裕がなくなった

在職中に応募を始め、内定の判断基準を先に決める

5つのパターンの多くは、STEP1の目的と軸を決める段階で防げます。転職の失敗を避けるチェック項目を詳しく知りたい方は、転職で失敗する人の特徴を解説した記事も確認してください。

35歳の転職を一人で進めて詰まるときの相談先

35歳の転職を一人で進めて詰まるときは、詰まっている場面に合った相談先を選びます。求人を探したいのか、方向性を決めたいのかによって、頼るべき相談先が異なるからです。

ここでは、35歳の転職で詰まりやすい場面ごとに、使える相談先を整理します。

詰まる場面

相談先

特徴

応募できる求人を探したい

転職エージェント

希望に合う求人の紹介と、選考の日程調整を受けられる

地元の求人や公的な支援を知りたい

ハローワーク

求人の紹介と職業相談を無料で受けられる

キャリアの方向性を無料で相談したい

キャリア形成・リスキリング支援センター

厚生労働省の委託事業で、キャリアコンサルティングを無料で受けられる

強みの言語化から転職の準備まで伴走してほしい

キャリアコーチング

定期的なセッションで、方向性の整理と行動の継続を支援する

転職するかどうか自体を迷っている方や、経験をどう活かすか言葉にできない方は、キャリアコーチングで方向性を整理してから転職エージェントを使う方法もあります。AIスキルの習得まで含めて相談できるサービスもあるため、キャリアコーチングのおすすめと選び方を比較してから選びましょう。

ただし、どの相談先も、最終的に決めるのは自分です。複数の相談先の意見を聞き、自分の目的に合う進め方を選びましょう。

まとめ:35歳の転職は経験と応募先の重なりで決まる

  • 35歳の転職は可能で、募集・採用の年齢制限は労働施策総合推進法で原則禁止されている
  • 「35歳未満」の求人は、未経験者を長期で育てる前提の例外事由によるものが多い
  • 35歳前後の採用では、職務の専門性・ポータブルスキル・周囲を動かした経験・AIを業務で使う力が評価される
  • 未経験の職種を目指すなら、業界か職種のどちらかを今の経験に寄せる
  • 在職中に、目的と軸を決める → 棚卸し → 情報収集 → 書類と面接 → 応募の順で進める

まずは、転職で変えたいことを1文で書き出し、これまでの経験の棚卸しから始めましょう。

よくある質問

Q.35歳で未経験の職種に転職するのは厳しいですか?
A.

業界も職種も両方変える転職は、示せる経験が少ないため難易度が上がります。同じ業界で職種を変える、同じ職種で業界を変えるなど、今の経験の一部を持ち込める転職を選ぶと、35歳でも選考で評価される材料を確保できます。

Q.35歳の女性でも転職できますか?
A.

35歳の女性も転職できます。男女雇用機会均等法第5条は、募集・採用で性別にかかわりなく均等な機会を与えることを事業主に求めています。応募前に、勤務時間・転勤の有無・就業場所と業務の変更の範囲など、自分の希望に関わる条件を確認しましょう。

Q.「35歳未満」と書かれた求人に36歳で応募できますか?
A.

「35歳未満・職務経験不問」の求人は、長期勤続によるキャリア形成のために若年者等を募集する例外事由にあたる場合があり、年齢の条件が認められています。35歳以上の方は、経験を条件にした中途採用の求人を中心に探しましょう。なお、年齢不問の求人で年齢を理由に応募を断ることは法の規定に反します。

Q.35歳の転職で資格は必要ですか?
A.

35歳の転職では、資格よりも実務での実績が重視されます。資格を取る場合は、資格の知識を使って業務を改善した成果物とあわせて示すと評価につながります。

Q.35歳の転職活動にはどれくらいの期間がかかりますか?
A.

準備から内定・退職までは、3〜6ヶ月ほどを見込むと計画を立てやすくなります。厚生労働省「令和2年転職者実態調査」では、転職活動を始めてから離職するまでの期間は「1か月以上3か月未満」が28.8%で最も多くなっています。

出典・参考

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