履歴書の職歴の書き方｜転職回数が多い・派遣・退職理由の例

履歴書の職歴欄は、正社員・派遣・アルバイト・在職中・転職回数が多い場合など、経歴によって書き方の迷いどころが幅広く存在します。職歴欄は採用担当者が最初に目を通す欄の1つで、書き方の乱れや食い違いは、書類全体の信頼性に影響します。

職歴欄の基本の型とケース別の書き方を把握すると、どんな経歴でも迷わず正確な履歴書を仕上げられます。書く内容を決めておけば、職務経歴書や面接での説明とのずれも防げます。

本記事では、履歴書の職歴の基本の型と記入例・採用担当者が見ているポイント・書き方の5STEP・退職理由の書き分けをまとめています。さらに、派遣や在職中などケース別の記入例、職歴が多い場合の書き方、AIの活用経験の書き分け、NG例と直し方も紹介します。

履歴書の職歴の書き方の基本：記入例と行ごとの早見表

履歴書の職歴の書き方は、学歴の後に「職歴」と見出しを書き、入社と退社を1行ずつ古い順に書くのが基本です。在職中なら「現在に至る」、最後の行に右寄せで「以上」と書いて締めます。

ここでは、行ごとの書き方の早見表と記入例を示したうえで、厚生労働省の履歴書様式例と、学歴との分け方を解説します。

職歴欄の行ごとの書き方は、以下のとおりです。

※「退社」と「退職」はどちらを使っても問題ありません。1枚の中ではどちらかにそろえます

上記の型に沿って書いた記入例は、以下のとおりです（会社名は架空です）。

行の型が決まっていれば、職歴が何社あっても同じ並びで書けます。以下では、職歴欄の位置づけを公的な様式で確認します。

厚生労働省の履歴書様式例で職歴欄の位置を確認する

履歴書の様式に迷う方は、厚生労働省が2021年（令和3年）4月に作成した「厚生労働省履歴書様式例」を基準にすると安心です。厚生労働省は、公正な採用選考の観点から、事業主に様式例の参考を呼びかけているためです。

厚生労働省履歴書様式例の職歴に関係する点と、従来のJIS規格の様式例から変わった点は、以下のとおりです。

• 「学歴・職歴（各別にまとめて書く）」の欄に、年・月と内容を書く
• 性別欄は任意記載で、未記載も可能
• 「通勤時間」「扶養家族数（配偶者を除く）」「配偶者」「配偶者の扶養義務」の4つの欄はない
• 法的拘束力はないため、企業が独自の様式やエントリーシートを使う場合もある

応募先が様式を指定している場合は、指定の様式を優先しましょう。指定がなければ、厚生労働省履歴書様式例やハローワークで配布されている様式を使うと、項目の過不足を心配せずに済みます。

学歴と職歴は分けて書く

履歴書の学歴と職歴は、同じ欄に書く場合でも、見出しを分けて別々にまとめます。厚生労働省履歴書様式例にも「各別にまとめて書く」と明記されており、混ぜて書くと経歴の流れが読み取りにくくなるからです。

たとえば、1行目の中央に「学歴」と書いて高校卒業以降を並べ、学歴の最後の行から1行空けて「職歴」と書きます。転職の履歴書では、学歴は高校卒業から書く方法が一般的です。ただし、職歴が多く欄が足りない場合は、最終学歴の入学・卒業だけに絞っても問題ありません。

履歴書の職歴で採用担当者が見ているポイント3つ

履歴書の職歴欄で採用担当者が見ているのは、募集要件に合う経験・在籍期間と転職の流れ・書類の正確さの3つです。職歴欄は数行で経歴の全体を示す欄のため、採用担当者は職務経歴書を読む前に、職歴欄で読み進めるかの見当をつけます。

ここでは、3つのポイントと、書くときの対策を表で整理したうえで、1つずつ解説します。

3つのポイントを意識すると、職歴欄に書く1行ごとの意味がはっきりします。

募集要件に合う経験があるか

採用担当者は、職歴欄の社名と部署名から、応募職種に近い経験があるかを確認します。中途採用では入社後すぐに任せたい業務があり、必須要件に合う経験がない応募者は、職務経歴書まで読まれにくいためです。

たとえば、営業職に応募するなら「営業部に配属　法人営業を担当」のように1行添えるだけで、経験の種類が伝わります。ただし、業務の詳細や実績まで職歴欄に書き込むと読みにくくなるため、詳細は職務経歴書に回しましょう。

在籍期間と転職の流れに筋が通っているか

採用担当者は、入社と退社の年月から在籍期間を計算し、転職の流れを見ています。在籍期間が短い職歴が続くと、入社後すぐに辞めてしまわないかという不安につながるからです。

たとえば、2社とも3年以上在籍している経歴と、1年未満の退職が3回続く経歴では、同じ転職2回でも受け取られ方が違います。ただし、在籍期間が短いことを理由に職歴を省くのは避けてください。説明は職務経歴書と面接で補います。

書類どうしの食い違いがないか

採用担当者は、履歴書・職務経歴書・面接の説明が一致しているかも確認します。年月や社名が書類ごとに違うと、記載の正確さだけでなく、仕事の丁寧さまで疑われるためです。

たとえば、履歴書では「2021年3月退社」、職務経歴書では「2021年2月退職」となっていると、どちらが正しいか確認の手間をかけることになります。提出前に、2つの書類の年月・社名・部署名を1行ずつ照らし合わせましょう。

履歴書の職歴の書き方【5STEP】

履歴書の職歴は、入退社年月を洗い出し、表記のルールを決めてから書き始めると、書き直しを減らせます。年月の思い違いや表記の混在は、書き終えてから見つけると修正の手間が大きいからです。

ここでは、職歴欄を書き上げるまでの手順を5つのSTEPで解説します。転職活動全体の流れは、転職活動の進め方で確認できます。

1. 入退社年月を洗い出す
2. 和暦か西暦かを決めて統一する
3. 会社名・部署名を正式名称で書く
4. 入社と退社の行を書く
5. 「現在に至る」「以上」で締めて見直す

履歴書の職歴に書く退職理由：一身上の都合・会社都合・契約満了

履歴書の職歴の退職理由は、自己都合なら「一身上の都合により退職」、会社側の事情なら「会社都合により退職」、契約の終了なら「契約期間満了により退職」と1行で書き分けます。履歴書は経歴の事実を一覧で示す書類で、退職の経緯を詳しく説明する場所ではないためです。

ここでは、退職の経緯ごとの書き方を表で示したうえで、3つの書き方の使い分けを解説します。面接での退職理由の伝え方は、退職理由の伝え方で詳しく紹介しています。

※退職の扱いは個別の事情で変わります。迷う場合は、退職時に受け取った書類の記載を確認してください

自分の都合で辞めたときは「一身上の都合」

自分の都合で退職した場合は、理由が給与でも人間関係でも「一身上の都合により退職」で問題ありません。採用担当者も、自己都合退職の決まった書き方として受け取るためです。

たとえば、キャリアアップのための転職も、家族の介護による退職も、職歴欄では同じ「一身上の都合により退職」と書けます。ただし、面接では退職理由を聞かれることが多いため、職歴欄とは別に、事実と次にやりたいことを1分ほどで話せるよう準備しておきましょう。

会社側の事情で辞めたときは「会社都合」

倒産や事業所の閉鎖など会社側の事情で退職した場合は、「会社都合により退職」と書きます。自己都合と区別して書くと、本人の意思とは別の理由で退職したことが職歴欄だけで伝わるからです。

たとえば、「株式会社〇〇　事業所閉鎖に伴い会社都合により退職」のように、理由を短く添える書き方もあります。ただし、離職票など退職時の書類で自己都合として扱われている場合は、書類と食い違わないよう、経緯は面接で説明するほうが安全です。

契約の終了や定年のときは「契約期間満了」「定年」

有期契約や派遣の期間が終わって退職した場合は「契約期間満了により退職」、定年の場合は「定年により退職」と書きます。どちらも本人の都合とも会社の都合とも違う、決められた期間の終了だからです。

たとえば、契約社員として2年の契約を終えた場合は、「株式会社〇〇　契約期間満了により退職」と書けます。ただし、契約の途中で自分から辞めた場合は契約期間満了にあたらないため、「一身上の都合により退職」と書きましょう。

履歴書の職歴の書き方【雇用形態・ケース別の記入例】

履歴書の職歴は、雇用形態や在籍中の出来事によって、書き足す情報が変わります。正社員以外の雇用形態や、異動・出向・社名変更などは、書き方を知らないと事実と違う経歴に見えてしまうためです。

ここでは、迷いやすい6つのケースの記入例を紹介します。

在職中・退職予定日が決まっている場合

在職中の方は、最後の職歴の次の行に「現在に至る」と書きます。「現在に至る」と書くことで、職歴欄だけで在職中であることが伝わるためです。

退職予定日が決まっている場合の記入例は、以下のとおりです。

2021年4月　株式会社△△システム　入社
現在に至る（2026年12月退職予定）

入社可能な時期は、本人希望記入欄にも書いておくと、採用担当者が入社時期の見通しを立てやすくなります。ただし、退職予定日が決まっていない段階では「退職予定」と書かず、面接で入社可能な時期を伝えましょう。

派遣社員の場合

派遣社員の職歴は、雇用契約を結んだ派遣元（派遣会社）と、実際に働いた派遣先を書き分けます。雇用主は派遣元ですが、採用担当者が知りたいのは派遣先でどんな業務を経験したかだからです。

派遣社員の記入例は、以下のとおりです。

2022年4月　株式会社〇〇スタッフに派遣社員として登録
　　　　　　株式会社□□製作所に派遣（経理部にて請求書発行・入金管理を担当）
2024年3月　派遣期間満了により退職

派遣先が複数ある場合は、派遣先ごとに期間と業務を1行ずつ書きます。派遣先が多く書き切れない場合は、応募職種に近い派遣先を残し、ほかは「ほか2社に派遣」とまとめて、詳細を職務経歴書に書きましょう。職務経歴書側での派遣・アルバイトの書き方は、アルバイト・パート・派遣の職務経歴書の書き方で解説しています。

契約社員・アルバイト・パートの場合

契約社員・アルバイト・パートの職歴は、会社名の後に雇用形態を書き添えます。雇用形態を書かないと正社員として在籍していたと読まれ、面接での説明と食い違うおそれがあるためです。

たとえば、「株式会社〇〇　契約社員として入社」「〇〇株式会社　アルバイトとして入社（店舗スタッフとして接客・発注を担当）」のように書きます。応募職種に関係するアルバイト経験や、空白期間を埋める期間の勤務は、正社員の職歴と同じように書いて問題ありません。ただし、学生時代のアルバイトは職歴に含めないのが一般的です。

異動・出向・転籍があった場合

同じ会社の中での異動や、出向・転籍は、入社と退社の間に1行ずつ書き足します。部署や所属が変わった経歴は、担当してきた業務の広がりを示す情報になるからです。

異動・出向・転籍の書き方の違いは、以下のとおりです。

転籍は所属する会社が変わるため、転籍先を退職するときは転籍先の会社名で退社の行を書きます。出向と転籍を取り違えると在籍の扱いが変わって見えるため、辞令の記載を確認してから書きましょう。

社名変更・合併があった場合

在籍中や退職後に会社名が変わった場合は、在籍当時の社名を書き、後ろに現在の社名を添えます。当時の社名だけでは、採用担当者が現在の会社を調べられないためです。

たとえば、「株式会社〇〇（現：株式会社△△ホールディングス）入社」と書きます。在籍中に社名が変わった場合は、「社名変更により株式会社△△に商号変更」と1行書き足す方法もあります。ただし、合併で別の会社に統合された場合は、転籍と同じく所属が変わった扱いになることもあるため、当時の書類で確認しましょう。

フリーランス・個人事業主・空白期間がある場合

フリーランスや個人事業主として働いた期間は、開業と廃業の年月を書き、職歴として扱います。会社に所属していない期間も、仕事をしていた事実は経験として伝えられるからです。

たとえば、「2023年4月　個人事業主として開業（Webサイト制作・運用代行）」「2025年3月　事業を終了」のように書きます。病気療養・家族の介護・資格の勉強などで働いていない期間は、職歴欄に書く決まりはありませんが、半年以上空く場合は面接で聞かれやすいため、短く説明できるよう準備しておきましょう。

心身の不調で働いていない期間がある方は、履歴書に病名や詳細を書く必要はありません。不調が続いている場合は、医療機関や厚生労働省の「こころの耳」で相談したうえで、転職活動のペースを決めましょう。

履歴書の職歴が多い・転職回数が多い場合の書き方

履歴書の職歴が多い場合も、職歴は省略せずにすべて書き、欄が足りない分は書き方の工夫と職務経歴書で補います。職歴を省くと、在籍期間の空白が生まれたり、後から記載のない職歴が分かったりして、信頼を損ねるおそれがあるためです。

ここでは、職歴欄に書き切れないときの方法と、短期間の職歴の扱いを紹介します。面接での転職回数の伝え方は、転職回数が多いと不利？面接での伝え方で詳しく解説しています。

職歴欄に書き切れないときの方法を、効果と注意点で比較します。

複数の方法を組み合わせると、職歴が6社以上ある方でも1枚の様式に収めやすくなります。

短期間の職歴も省略しない

数ヶ月で辞めた会社や試用期間中の退職も、履歴書の職歴には書きます。職歴を省いたり期間を長く書いたりすると、経歴を偽ったとして内定の取り消しなどの問題になるおそれがあるためです。

たとえば、3ヶ月で退職した会社は、入社と退社の2行だけを簡潔に書き、部署や業務の補足は省きます。ただし、退職の経緯を職歴欄で長く弁明する必要はありません。短期離職の理由は、事実と学んだことを面接で短く説明すれば十分です。

書き切れない分は職務経歴書で補う

履歴書の職歴欄は経歴の一覧、職務経歴書は経験と成果の説明、と役割を分けて考えます。職歴が多い方ほど、履歴書に詳細を詰め込むより、職務経歴書でスキルごとにまとめたほうが強みが伝わりやすいからです。

たとえば、職歴欄には会社名と入退社年月だけを並べ、職務経歴書の職務要約で「3社で計8年、営業データの分析と改善に携わってきた」と共通する経験を示します。職務経歴書のレイアウトは、職務経歴書のフォーマットを参考にしてください。

履歴書の職歴とAIの活用経験の書き分け

履歴書の職歴欄には、AIの活用経験を書き込まず、職務経歴書と自己PR欄で成果として伝えるのが基本です。職歴欄は所属と期間の事実を示す欄で、業務でどうAIを使い、何が変わったかを書くには行数が足りないためです。

ここでは、職歴欄に書いてよいことと、職務経歴書に回すことを分けて紹介します。生成AIを業務で使う日本企業は86.4％（総務省「令和8年版 情報通信白書」）にのぼり、AIの活用経験は書き方を整えておく価値があります。

AIの活用経験の書き分けは、以下のとおりです。

AIに関わる配属や役割があった方は、職歴欄の1行で示しておくと、採用担当者が職務経歴書で詳細を探すきっかけになります。成果を書く際は、前職の機密情報や顧客名を出さず、数字で伝えましょう。職務経歴書での書き方は、職務経歴書のAIスキルの書き方で例文つきで解説しています。履歴書の下書きをAIで作る手順は履歴書をAIで作る方法、書き上げた書類のAI添削は履歴書・職務経歴書のAI添削のやり方で紹介しています。

履歴書の職歴のNG例と直し方

履歴書の職歴で評価を下げやすいのは、経歴そのものより、表記の乱れや事実との食い違いです。採用担当者は職歴欄の正確さから、仕事の丁寧さや誠実さも読み取ろうとするためです。

ここでは、職歴欄でよくあるNG例と、理由・直し方を表で紹介します。

NG例の多くは、STEP1の年月の洗い出しとSTEP5の見直しで防げます。経歴が複雑で書き方を一人で決めにくい方や、職歴をどう強みにつなげるか迷う方は、第三者と経歴を整理する方法もあります。経歴の棚卸しから相談できるサービスは、キャリアコーチングおすすめ比較で紹介しています。

まとめ：履歴書の職歴は型に沿って正確に書き、詳細は職務経歴書で伝える

• 履歴書の職歴は、学歴の後に「職歴」と書き、入社と退社を1行ずつ古い順に並べ、「現在に至る」「以上」で締める
• 退職理由は「一身上の都合」「会社都合」「契約期間満了」「定年」から経緯に合うものを1行で書く
• 派遣は派遣元と派遣先を書き分け、契約社員・アルバイトは雇用形態を添える
• 職歴が多くても短期の職歴は省略せず、1社1行や職務経歴書で補う
• 和暦・西暦の統一と、職務経歴書との年月の照合で、書類の正確さを保つ

まずは在籍したすべての会社の入退社年月を一覧にし、和暦か西暦かを決めてから職歴欄を書き始めましょう。