転職で年収アップするには？上がる人の共通点と交渉のコツ

転職で年収アップを目指す方法は、同じ職種で給与水準の高い企業に移る・経験を活かして別の業界に移る・役割を上げて転職するなど、いくつもの道があります。一方で、転職した人の3割前後は前職より賃金が下がっており、転職すれば年収が上がるわけではありません。

年収が上がる人と下がる人の違いを知っておくと、応募先の選び方や面接での伝え方を、年収アップにつながる形に変えられます。内定後に条件を確認するポイントも分かるため、入社してから「思っていた年収と違う」と後悔する事態も防げます。

本記事では、公的統計で見た転職での賃金の増減・年収アップする人の共通点・年収が下がる原因と対策をまとめています。さらに、年収アップを実現する5つのステップと、年収交渉のコツ、AIの活用経験の活かし方も紹介します。

転職で年収アップは可能？結論と上がりやすい条件の早見表

転職で年収アップは可能ですが、条件によって上がりやすさが大きく変わります。厚生労働省の調査では、転職で賃金が増えた人は4割、減った人は3割で、上がるか下がるかは転職の仕方で分かれます。

年収が上がりやすい転職は、今の経験をそのまま評価してもらえる転職です。ここでは、転職の条件ごとに年収の上がりやすさと理由を1枚の表にまとめます。

※上がりやすさは、経験をどれだけそのまま活かせるかで分けた目安です。個人の経歴や求人の状況で変わります。

表のとおり、転職で年収アップしやすいかどうかは、今の経験と応募先の仕事がどれだけ重なるかで決まります。未経験の分野に移る場合は、入社直後の年収より、数年後にどこまで上げられるかで判断しましょう。

転職以外の方法も含めて年収を上げる選択肢を比べたい方は、年収を上げる方法をまとめた記事も参考にしてください。

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転職で年収アップした人の割合【公的統計】

転職で年収アップした人の割合は、厚生労働省「令和7年雇用動向調査」で40.8%です。年齢や業種によって割合も給与水準も変わるため、自分に近い条件の数字を見ることが大切です。

転職エージェントの調査は、エージェントを利用した人に限られることが多く、数字が高めに出る場合があります。ここでは、公的統計をもとに、全体の割合・年齢別の割合・業種別の給与水準の3つを紹介します。

転職入職者の40.8%が賃金増加、31.0%が減少

転職入職者のうち、前職より賃金が増えた人は40.8%、減った人は31.0%、変わらない人は25.5%です。厚生労働省「令和7年雇用動向調査」が、2025年1年間に転職した人の賃金の変化をまとめた結果です。

賃金が増えた人・減った人のうち、変化が大きい人の割合は以下のとおりです。

• 1割以上増えた人：28.2%
• 1割未満増えた人：12.6%
• 1割未満減った人：9.2%
• 1割以上減った人：21.9%

たとえば、年収500万円の方が1割以上の増加にあたる550万円以上で転職できた割合は、転職者全体の3割弱です。ただし、1割以上減った人も2割を超えており、年収アップを狙うなら、減る方向に転ばない準備も欠かせません。

年齢別にみた転職での賃金の増減

転職で賃金が増えた人の割合は、20代から40代までは4〜5割台で、50代以降は減った人の割合が上回ります。年齢が上がるほど、前職で役職や勤続年数に応じた給与を受けている人が多く、転職で同じ水準を保ちにくいためです。

年齢別の賃金の増減を、令和7年の調査結果で比較します。

※出典：厚生労働省「令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況」表6（2026年8月公表）

40代でも、賃金が増えた人が減った人を上回っています。年齢だけで年収アップを諦める必要はなく、募集・採用での年齢制限も労働施策総合推進法で原則禁止されています。ただし、50代以降は前職の給与水準が高いほど、年収以外の条件も含めて判断する必要があります。

業種によって平均給与は3倍以上の差がある

業種別の平均給与は、最も高い「電気・ガス・熱供給・水道業」と最も低い「宿泊業，飲食サービス業」で3倍以上の差があります。同じ職種でも、働く業界の給与水準が年収を大きく左右するためです。

国税庁「令和7年分民間給与実態統計調査」の業種別の平均給与（1年を通じて勤務した給与所得者）を比較します。

※出典：国税庁「令和7年分民間給与実態統計調査」第8表（2026年9月公表）。正社員以外を含む平均で、千円の位を四捨五入

たとえば、経理や営業の経験は多くの業界で使えるため、給与水準の高い業界の同じ職種に移ると、年収アップにつながりやすくなります。ただし、平均給与には正社員以外の方も含まれ、業界内でも企業規模や職種で差があります。応募先の年収は、求人票と面接で個別に確認しましょう。

転職で年収アップする人の共通点5つ

転職で年収アップする人は、企業が「この人にはこの金額を払う価値がある」と判断できる材料を用意しています。年収は、入社後に期待される役割と、その役割を果たせる根拠で決まるからです。

ここでは、転職で年収アップしやすい人に共通する準備と行動を5つ紹介します。

• 成果を数字で説明できる
• 経験を給与水準の高い業界・職種にスライドしている
• 自分の市場価値を把握して応募先を選んでいる
• 年収の内訳まで比べている
• 内定承諾前に根拠をもって条件を確認している

成果を数字で説明できる

年収アップする人は、これまでの成果を数字で説明できます。採用担当者は、数字で示された成果をもとに、入社後に同じ成果を出せるかを判断するためです。

たとえば、「営業を頑張りました」ではなく、「担当エリアの売上を前年比120%にした」「問い合わせ対応の時間を月20時間減らした」と話すと、企業は期待できる成果を具体的に想像できます。売上の数字がない職種でも、処理件数・削減した時間・関わった人数で表せます。

ただし、数字を大きく見せるための誇張は、面接の深掘りや入社後の評価で食い違いが出やすくなります。自分が担った範囲と、チームの成果を分けて説明しましょう。

経験を給与水準の高い業界・職種にスライドしている

年収アップする人は、職種か業界のどちらかを今の経験にそろえたまま、給与水準の高い方向へ移っています。職種と業界を同時に変えると、評価される経験が少なくなり、提示額が下がりやすいためです。

たとえば、小売業で店舗運営をしてきた方なら、同じ小売業の本部で企画職に移る、あるいは店舗運営の経験を活かせるIT企業のカスタマーサクセスに移る、という段階的な移り方があります。どちらも、これまでの経験の一部を評価してもらえます。

ただし、給与水準が高い業界は、求められる専門性や成果の水準も高くなります。業界の平均給与だけで選ばず、自分の経験で成果を出せる仕事かを見極めましょう。

自分の市場価値を把握して応募先を選んでいる

年収アップする人は、自分の経験とスキルが転職市場でどの程度の年収で評価されるかを把握しています。市場価値を知らずに応募すると、相場より低い求人に応募したり、相場とかけ離れた希望額を伝えたりしやすいからです。

たとえば、同じ職種・同じ経験年数の求人を10件ほど見比べると、提示されている年収の幅が分かります。転職エージェントの面談や、スカウト型の転職サイトで届く提示額も、市場価値を知る材料になります。

ただし、求人票の年収の上限は、ごく一部の経験者を想定していることがあります。上限ではなく、自分の経験で届く範囲を目安にしましょう。市場価値の調べ方は、自分の市場価値の調べ方と高める方法で詳しく解説しています。

年収の内訳まで比べている

年収アップする人は、提示された年収の総額だけでなく、内訳まで比べています。同じ年収でも、基本給・賞与・残業代・手当の割合によって、毎月の手取りや翌年以降の年収が変わるためです。

年収を比べる際に確認したい項目は、以下のとおりです。

• 基本給と、賞与の算定基準（基本給の何ヶ月分か・業績で変わるか）
• 固定残業代の有無と、含まれる時間数・金額
• 住宅手当・家族手当などの手当と、支給の条件
• 退職金・確定拠出年金などの制度
• 昇給の時期と評価の仕組み

たとえば、提示年収が今より50万円高くても、賞与が業績連動で大きく変わる企業や、固定残業代が多く含まれる企業では、実際の年収が提示額を下回ることがあります。ただし、内訳は面接で聞きにくい場合もあるため、内定後の条件面談や労働条件通知書で確認しましょう。

内定承諾前に根拠をもって条件を確認している

年収アップする人は、内定を承諾する前に、根拠を示して条件を確認・交渉しています。入社後に年収を大きく上げるには評価の期間が必要なため、入社時の条件が数年分の年収を左右するからです。

たとえば、「現年収と同じ職務で他社から提示されている年収」「入社後に担う役割と、前職で同じ役割を担った実績」を根拠にすると、企業も社内で年収の見直しを検討しやすくなります。

ただし、内定を承諾した後や入社後の交渉は、受け入れられにくくなります。条件に疑問がある場合は、承諾の前に確認しましょう。

転職で年収が下がる主な原因と対策

転職で年収が下がる主な原因は、未経験の分野への転職・役職の変化・年収の内訳の見落としです。転職入職者の31.0%は前職より賃金が下がっており、原因を知って避けることも年収アップの準備の1つです。

ここでは、年収が下がる原因と起きやすい場面、対策を表にまとめます。

年収が下がる転職がすべて失敗とは限りません。たとえば、残業を減らして学ぶ時間をつくる・未経験の職種で経験を積んで数年後に年収を上げる、という選択もあります。年収が下がる場合は、何と引き換えにするのかを決めてから転職しましょう。

転職で年収アップを実現する進め方【5STEP】

転職で年収アップを実現できるかは、応募する前の準備で大きく変わります。応募先を選ぶ段階で年収の上限がほぼ決まり、面接と条件の確認で、その上限にどこまで近づけるかが決まるからです。

ここでは、年収アップを目指す転職の進め方を5つのステップで解説します。

1. 今の年収の内訳を把握する
2. 市場価値と応募先の年収相場を調べる
3. 年収とそのほかの条件の優先順位を決める
4. 書類と面接で成果を数字で示す
5. 内定承諾前に条件を確認・交渉する

転職で年収アップにつなげる年収交渉のコツ

転職で年収アップにつなげる年収交渉は、タイミング・根拠・希望額の伝え方の3つで結果が変わります。企業には職位ごとの給与の幅があり、根拠があれば、その幅の中で高い位置に調整できる場合があるからです。

年収交渉の基本は、内定前後の条件面談（オファー面談）で、根拠とともに希望を伝えることです。ここでは、年収交渉で押さえたいコツを5つ紹介します。

• 希望年収を聞かれたときや、内定前後の条件面談で伝える
• 現年収・他社の提示額・前職の実績を根拠にする
• 希望額は「〇〇万円以上」と幅か下限で伝える
• 年収以外（入社時期・役職・手当）も交渉の材料にする
• 転職エージェント経由の場合は、担当者に交渉を任せる

たとえば、現年収500万円の方が「現在500万円で、同じ職務で他社から540万円の提示を受けています。御社でも540万円程度をご検討いただけますか」と伝えると、企業は根拠をもとに判断できます。ただし、根拠のない高い希望額は、選考で不利になることがあります。

内定後・オファー面談での具体的な伝え方や例文は、転職の年収交渉のやり方で解説しています。

転職で年収アップを目指すならAIの活用経験も武器になる

転職で年収アップを目指すなら、今の仕事でAIを使って業務を改善した経験も、年収の根拠として使えます。AIを業務で使える人材は多くの企業で不足しており、職種を問わず評価の材料になるからです。

経済産業省「IT人材需給に関する調査」（2019年）では、2030年にAI人材が平均で約12.4万人不足すると試算されています。ここでは、AIに関わる職業の年収の目安と、AIの活用経験を年収アップにつなげる伝え方を紹介します。

※出典：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）。令和7年賃金構造基本統計調査をもとにした職業分類単位の数値

AIエンジニアやデータサイエンティストに転職しなくても、AIの活用経験は年収の根拠になります。たとえば、営業職の方なら「提案書の作成にAIを使い、1件あたりの作成時間を半分にした」、事務職の方なら「問い合わせの一次回答をAIで下書きし、対応件数を増やした」と、これまでの経験とAIの掛け合わせで成果を話せます。

ただし、AIの資格を取ったり、ツールの名前を並べたりするだけでは、年収アップの根拠になりにくいのが実情です。自分の業務で使った成果を、数字で説明できる形にしておきましょう。AIを使う仕事への転職を考えている方は、未経験からAI転職する方法も参考にしてください。

転職で年収アップを目指す前に確認したい注意点

転職で年収アップを目指す前に、年収以外の条件と、今の会社で年収を上げる選択肢も確認しておきましょう。年収だけを理由に転職すると、仕事内容や働き方が合わず、長く働けないことがあるためです。

ここでは、年収アップを目指す転職で確認したい注意点を3つ紹介します。

年収以外の条件も比べる

転職先は、年収だけでなく、仕事内容・労働時間・働き方・評価制度も含めて比べましょう。年収が上がっても、労働時間が大きく増えれば、時間あたりの収入は下がる場合があるからです。

比べたい条件は、以下のとおりです。

• 仕事内容と期待される役割
• 残業時間・休日・在宅勤務の可否
• 評価制度と昇給の仕組み
• 勤務地と転勤の有無

ただし、すべての条件が今より良くなる転職は多くありません。STEP3で決めた優先順位に沿って判断しましょう。

提示額が高すぎるときは期待される役割を確認する

提示された年収が想定より大幅に高いときは、入社後に期待される役割と成果を確認しましょう。高い年収には、短い期間で成果を出すことへの期待が含まれている場合があるためです。

たとえば、「入社後半年で期待される成果」「評価の基準と、成果が出なかった場合の給与の扱い」を面接や条件面談で質問すると、入社後のギャップを防げます。前職の年収が業界の水準より低かった方は、適正な評価で提示額が上がっている場合もあります。

ただし、成果に応じて給与が大きく変わる制度の企業では、翌年に年収が下がることもあります。給与の決まり方まで確認しましょう。

今の会社で年収を上げる選択肢も比べる

年収を上げる方法は転職だけではなく、今の会社での昇給・昇格や異動も選択肢です。社内で評価されている方は、転職で一からやり直すより、早く年収が上がる場合があるからです。

たとえば、上司との面談で昇格の条件を確認したり、給与水準の高い部署への異動を希望したりする方法があります。転職活動で分かった市場価値は、社内の評価面談で希望を伝える材料にもなります。

ただし、評価制度上、数年は昇給が見込めない会社もあります。社内で上がる見込みと、転職で上がる見込みを比べて決めましょう。

転職で年収アップを一人で進めて詰まるときの相談先

転職で年収アップを一人で進めて詰まるときは、詰まっている場面に合った相談先を選びましょう。求人を探したいのか、強みを整理したいのかによって、頼れる相談先が変わるためです。

ここでは、年収アップを目指す転職で詰まりやすい場面ごとに、使える相談先を整理します。

自分の成果を数字で説明できない方や、どの業界・職種なら経験を活かせるか分からない方は、キャリアコーチングで強みを整理してから転職エージェントを使う方法もあります。AIスキルの習得まで含めて相談できるサービスもあるため、キャリアコーチングのおすすめと選び方を比較してから選びましょう。

ただし、どの相談先も、年収アップを約束するものではありません。複数の相談先の意見を聞き、最終的には自分で判断しましょう。

まとめ：転職で年収アップは準備と条件の確認で決まる

• 厚生労働省「令和7年雇用動向調査」では、転職で賃金が増えた人は40.8%、減った人は31.0%
• 年収アップしやすいのは、職種か業界のどちらかを今の経験にそろえ、給与水準の高い方向へ移る転職
• 成果を数字で説明し、市場価値と年収の内訳を把握している方ほど、年収アップにつながりやすい
• 条件の確認と年収交渉は、内定承諾前に根拠をもって行う
• AIを使って業務を改善した経験も、年収の根拠として使える

まずは、源泉徴収票と給与明細で今の年収の内訳を書き出し、これまでの成果を数字で整理することから始めましょう。