50代の転職｜未経験でも経験を活かせる進め方

50代の転職は、同じ職種で専門性を活かす転職から、管理職の経験を別の業界で活かす転職、未経験の仕事へのキャリアチェンジまで、選べる道が幅広く存在します。一方で、役職定年や年収の変化、60代以降の働き方など、40代までとは違う論点も増えます。

50代の転職で何が評価され、どこで条件を決めておくべきかを把握すると、年齢を理由にあきらめずに、自分に合った進め方を選べます。これまでの経験にAIの活用経験を加えると、未経験の仕事でも経験を活かす道が見えやすくなります。

本記事では、50代の転職市場を公的統計で確認したうえで、役職定年と60代以降の働き方、管理職経験の伝え方、年収の考え方をまとめています。さらに、経験×AIで未経験の仕事を目指す方法と、50代の転職サイト・相談先の選び方も紹介します。

50代の転職は可能？結論と進め方の早見表

50代の転職は可能で、結果を分けるのは年齢よりも「入社後に何を変えられるか」を具体的に示せるかどうかです。50代の採用では、長い職務経歴そのものより、経験を新しい会社でどう再現できるかが見られるためです。

ここでは、50代の転職でよく迷う6つの論点について、公的なデータ・制度などで見た現実と、進め方の要点を1枚の表で整理します。

※各データの出典と調査時期は、以下の各章で紹介します。

上記のとおり、50代の転職では、経験の示し方と条件の決め方を応募の前に固めておくことが重要です。以下では、50代の転職市場の現状を公的統計で確認します。

50代の転職市場の現状【公的統計で確認】

50代の転職市場は、転職する方の数が増えている一方で、賃金が下がる方の割合が若い年代より高いという2つの面があります。どちらか一方だけを見ると、「50代でも簡単に転職できる」「50代の転職は無理」という極端な判断になりやすくなります。

ここでは、転職者数の推移・賃金の変化・前の会社を辞めた理由・年齢制限のルールの4つの視点で解説します。

45〜64歳の転職者は10年で増えている

50代を含む45〜64歳の転職者は、この10年で増えています。総務省「労働力調査（詳細集計）」で、45〜54歳の転職者は2015年の45万人から2025年の57万人に、55〜64歳は41万人から55万人に増えているためです。

年齢階級別の転職者数を、2015年と2025年で比較します。

※総務省「労働力調査（詳細集計）2025年（令和7年）平均結果」表Ⅱ－11より。転職者比率は就業者に占める転職者の割合

45〜64歳の転職者数は、35〜44歳を上回っています。ただし、転職者比率は全年齢の平均を下回っており、50代で転職する方はまだ少数派である点も押さえておきましょう。

50代の転職では賃金が減る方が増える方を上回る

50代の転職入職者は、前職より賃金が減った方の割合が、増えた方の割合を上回っています。厚生労働省「令和7年雇用動向調査」で、50〜54歳は増加29.4％・減少42.0％、55〜59歳は増加25.5％・減少38.9％だったためです。

40代後半から60代前半までの賃金の増減を比較します。

※厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」（2026年8月31日公表）表6より。不詳を含むため合計は100％になりません

50〜54歳でも、約3割の方は賃金が増え、約3割の方は変わっていません。50代の転職では「年収は下がるもの」と決めつけず、どの条件なら維持・増加をねらえるかを応募先ごとに確かめることが重要です。

50代が前の会社を辞めた理由

50代が自己都合で前の会社を辞めた理由は、仕事の内容や評価への不満が上位に入ります。厚生労働省「令和7年転職者実態調査」で、50〜54歳は「満足のいく仕事内容でなかった」28.8％、55〜59歳は「能力・実績が正当に評価されない」27.6％が多かったためです。

50代の自己都合による離職の理由のうち、割合の高い項目は以下のとおりです（3つまでの複数回答）。

• 50〜54歳：満足のいく仕事内容でなかった28.8％、会社の将来に不安を感じた26.2％、人間関係がうまくいかなかった24.2％
• 55〜59歳：能力・実績が正当に評価されない27.6％、満足のいく仕事内容でなかった26.3％、人間関係がうまくいかなかった25.2％

※厚生労働省「令和7（2025）年転職者実態調査の概況」（2026年9月25日公表）表11より

役職や評価の変化をきっかけに、仕事の中身を見直す方が多いと読み取れます。不満を転職理由としてそのまま話すと伝わりにくいため、「次の会社で何をしたいか」に言い換えて準備しましょう。

募集・採用の年齢制限は法律で原則禁止

企業が募集・採用で年齢制限を設けることは、50代の方に対しても労働施策総合推進法で原則禁止されています。年齢ではなく、能力や適性で採用を判断するためのルールです。

厚生労働省のリーフレットでは、定年年齢を上限とする募集や、若年者のキャリア形成を目的とした募集など、例外として年齢制限が認められるケースも示されています。50代の方は、年齢の条件だけで応募をあきらめず、業務内容と必要な経験が自分と合うかで判断しましょう。

40代で転職を考えている方や、40代と50代の進め方の違いを知りたい方は、以下の記事もあわせて確認してください。

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50代の転職で確かめたい役職定年と60代以降の働き方

50代の転職では、今の会社に残った場合の処遇を知ったうえで、転職先と比べることが欠かせません。役職定年や定年後の継続雇用の条件によって、今の会社で働き続けた場合の収入や役割が変わるためです。

ここでは、役職定年の実態、役職定年の前後で確認したいこと、60代以降の働き方から逆算する考え方の3つを解説します。

役職定年制がある企業は22.3％

役職定年制とは、一定の年齢で管理職の役職を外れ、専門職などで処遇される制度です。人事院「令和7年度民間企業の勤務条件制度等調査」では、事務・技術関係職種の従業員がいる企業のうち、役職定年制がある企業は22.3％でした。

役職定年制の主な数字を、以下の表にまとめます。

※人事院「令和7年度民間企業の勤務条件制度等調査結果」（令和7年10月1日現在・常勤の従業員100人以上の企業）より

役職定年制は、すべての企業にある制度ではありません。転職を考える前に、自分の会社に役職定年制があるか、何歳で何が変わるかを就業規則や人事に確認しましょう。

役職定年の前後で転職を考えるときの確認ポイント

役職定年の前後で転職を考える際は、役職定年後の処遇と、転職した場合の条件を同じ物差しで比べることが重要です。「役職を外れるから辞める」と勢いで決めると、残った場合のほうが条件がよかったと後から気づくこともあるためです。

役職定年の前後で確認したい項目は、以下のとおりです。

• 役職定年後の役割と、役職手当がなくなった後の年収
• 定年の年齢と、定年後の継続雇用の条件
• 退職金の計算方法（自己都合退職や勤続年数で変わるか）
• 社内公募・異動・副業など、社内で役割を変える制度があるか

たとえば、役職定年後も同格のスタッフ職として専門性を活かせるなら、残る選択肢も十分に検討に値します。ただし、役職の変化で気持ちがつらい状態が続く場合は、転職の判断の前に、厚生労働省「こころの耳」や産業医などに相談してください。

辞めるかどうかの判断基準は、40代・50代で仕事を辞めたいときの判断基準で詳しく解説しています。

60代以降の働き方から逆算する

50代の転職先は、60代以降に何歳まで、どう働きたいかから逆算して選ぶと迷いにくくなります。50代の転職は、定年までの数年だけでなく、その後の10年以上の働き方にもつながるためです。

2021年4月の改正高年齢者雇用安定法で、企業には70歳までの就業機会を確保する努力義務が設けられました。厚生労働省「令和7年高年齢者雇用状況等報告」では、65歳までの雇用確保措置を実施済みの企業が99.9％、70歳までの就業確保措置を実施済みの企業は34.8％でした。

60代以降の働き方を考える際は、以下の3つを書き出しておきましょう。

1. 何歳まで働きたいか（65歳・70歳など）
2. 60代に優先したいこと（収入・経験を活かす仕事・働く時間の短さ）
3. 応募先の定年と継続雇用の条件（応募の段階で確認する）

70歳までの就業確保は努力義務で、定年の引き上げを義務付けるものではありません。応募先ごとに制度が違うため、面接や内定時に確認することが重要です。

50代の転職で評価される管理職経験の伝え方

50代の転職では、管理職の経験は伝え方しだいで強みにも弱みにもなります。採用担当者は、50代の管理職経験者に対して「新しい組織で成果を出せるか」と「前の会社のやり方にこだわらないか」の両方を見ているためです。

ここでは、管理職経験を評価につなげる伝え方を、NG例とOK例の比較と、3つのポイント、職務経歴書の例で紹介します。

※数字は書き方の例です。自分の実績に置き換えてください

肩書きではなく、変えた結果を伝える

管理職の経験は、肩書きや部下の人数ではなく、自分が組織の何を変えたかで伝えることが重要です。肩書きは会社によって意味が違い、新しい会社で同じ成果を出せるかの判断材料にならないためです。

たとえば、「課題・自分の打ち手・関わった人数・結果」の4つをそろえると、業界が違う採用担当者にも伝わります。ただし、成果をすべて自分の手柄のように話すと、チームで働く姿勢を疑われるため、周りを巻き込んだ方法も添えましょう。

自分で手を動かせることを示す

50代の管理職経験者は、指示を出すだけでなく、自分で手を動かせることを示すと評価されやすくなります。中途採用では、部下のいない立場や少人数のチームで、実務も担うポストが少なくないためです。

たとえば、「資料作成や数字の分析は自分でしている」「生成AIで会議資料の下書きを作っている」と具体的に話せると、実務への不安を減らせます。ただし、応募先が組織づくりを任せたいポストなら、実務より管理職の経験を前に出すなど、求人票の業務内容に合わせて強調する点を変えてください。

年下の上司や新しいやり方に合わせられることを示す

50代の転職では、年下の上司や新しいやり方に合わせられることを、具体的な行動で示すことが重要です。企業は、50代の応募者が前の会社のやり方を持ち込み、チームとぶつかることを懸念しやすいためです。

たとえば、「新しい業務システムの導入で、若手に操作を教わりながら部署の移行を進めた」経験は、柔軟性を示す材料になります。ただし、「柔軟に対応できます」と言うだけでは伝わらないため、学び直した内容や、やり方を変えた場面を添えましょう。

職務経歴書の要約の例

50代の職務経歴書は、冒頭の要約で「入社後に任せてほしいこと」まで書くと伝わりやすくなります。職務経歴が長い50代は、採用担当者が経歴の全体を読む前に、要約で判断することが多いためです。

管理職経験とAIの活用経験を組み合わせた要約の例は、以下のとおりです。

製造業の生産管理として25年、うち12年は課長として20人のチームを担当してきました。工程の見直しで納期遅れを半減させたほか、直近2年は生成AIを使った日報の集計と報告書づくりの手順を作り、課内に定着させました。入社後は、現場の業務を理解したうえで、業務の見直しと若手の育成を進められます。

上記は書き方の例で、数字は自分の実績に置き換えてください。業界が変わっても使える力を言葉にする方法は、ポータブルスキルとは？一覧と転職で経験を活かす方法で解説しています。

50代の転職で年収をどう考えるか

50代の転職では、「年収を下げない」だけを条件にするより、下限のラインと年収以外に得たいものを先に決めるほうが、選べる求人が広がります。50代は年収が高い時期にあたり、同じ年収の求人だけに絞ると応募先が限られやすいためです。

ここでは、50代の転職で年収を考える際の3つの視点を紹介します。

年収の下限ラインを生活費から決める

50代の転職では、まず生活費から「これを下回ると暮らせない」という年収の下限を決めることが重要です。下限が決まっていないと、提示額が今より低いだけで応募をやめたり、逆に条件を確かめずに承諾したりしやすいためです。

年収の下限を決める際に書き出したい項目は、以下のとおりです。

• 毎月の生活費と、住宅ローン・教育費など今後の大きな支出
• 退職金と年金の見込み（勤務先の人事・年金事務所で確認）
• 配偶者の収入など、世帯で見た収入

たとえば、教育費の支払いが数年で終わる方なら、その後は下限を下げられる場合もあります。ただし、退職金や年金への影響は勤続年数や会社の制度で変わるため、自己判断せず、人事や年金事務所で確かめてください。

今の会社に残る場合と比べる

50代の転職先の年収は、今の年収ではなく、今の会社に残った場合の60代までの収入と比べることが重要です。役職定年や定年後の継続雇用で、今の会社の年収も数年後に変わる場合があるためです。

50代の主な3つの選択肢を、収入と働き方の観点で比較します。

上記のように比べると、目先の年収が下がっても、長く働ける転職先のほうが合う場合もあります。どの選択肢が合うかは家計と働き方の希望で変わるため、数字を書き出して比べましょう。

年収以外に得られるものも並べる

50代の転職では、年収以外に得られるものを並べて、総合的に判断することが重要です。厚生労働省「令和7年転職者実態調査」でも、現在の勤め先を選んだ理由（3つまで）は「仕事の内容・職種に満足がいく」が40.2％、「賃金が高い」が18.8％で、賃金以外の理由が上位にあるためです。

たとえば、経験を活かせる仕事内容・働く時間・通勤・定年後も働ける制度は、年収と同じくらい50代の満足度に関わります。ただし、年収を上げたい場合は、成果の数字の示し方や交渉の準備が欠かせません。年収を上げる進め方は、転職で年収アップするには？上がる人の共通点と交渉のコツで解説しています。

50代の転職×AI：未経験の仕事でも経験を活かす方法

50代で未経験の仕事に転職する場合は、これまでの経験にAIの活用経験を足すと、経験を活かせる道を見つけやすくなります。生成AIを業務に取り入れる企業が増えるなかで、業務の中身を知る方がAIの使い方を設計する役割が求められているためです。

ここでは、50代がAIを使う側に回れる理由、経験が近い職種の選び方、AIで成果を作る手順の3つを解説します。

業務を知る50代はAI活用の設計側に回れる

AI活用で求められるのは、AIの技術そのものより、どの業務にAIを使えば成果が出るかを判断できる力です。業務の流れ・例外・品質の基準を知らないと、AIに任せる範囲を正しく決められないためです。

総務省「令和8年版 情報通信白書」では、生成AIを業務で使う日本企業は86.4％とされています。たとえば、経理の経験が長い方なら、請求書の確認や月次の報告書づくりのうち、どこをAIに任せ、どこを人が確かめるかを決める役割を担えます。ただし、AIを使ったことがないまま応募するのは避け、まず今の業務で試しましょう。

未経験の職種は経験が近いものから選ぶ

50代で未経験の職種を目指すなら、これまでの経験の一部を活かせる職種から選ぶことが重要です。経験をすべて捨てる転職は、50代の強みである専門性と判断力を手放すことになるためです。

50代の方が経験とAIを掛け合わせて目指しやすい職種を、活かせる経験と働き方の選択肢で比較します。

※働き方の選択肢は一般的な例で、求人によって異なります

未経験の職種でも、業界知識や顧客対応など経験の一部が重なれば、応募先に経験を説明しやすくなります。未経験からAIに関わる仕事を目指す全体の流れは、未経験からAI転職する方法で詳しく解説しています。

AIで業務を改善した成果を1つ作る

50代の転職でAIの活用経験を伝えるには、今の仕事でAIを使って業務を改善した成果を1つ作ることが効果的です。「新しい技術に対応できる」ことを、言葉ではなく実績で示せるためです。

成果を作る手順は、以下のとおりです。

1. 毎週くり返している作業を1つ選ぶ（報告書・議事録・問い合わせへの回答など）
2. 生成AIに下書きや整理を任せ、かかった時間を記録する
3. 改善前と改善後の時間・品質の変化をまとめる
4. 手順と注意点を資料にし、チームに共有した結果も記録する

50代の方は、4つ目の「チームに広めた」部分まで作ると、管理職の経験とAIの活用経験を一緒に示せます。ただし、社外秘の情報や個人情報を生成AIに入力する前に、勤務先のルールを確認してください。

50代の転職サイト・相談先の選び方

50代の転職では、転職サイトだけに頼らず、ハローワークや転職エージェント、知人の紹介など複数の探し方を組み合わせることが重要です。50代を対象にした求人は、探し方によって出会える求人の種類が異なるためです。

厚生労働省「令和7年転職者実態調査」では、50〜54歳の転職者が使った方法（複数回答）は、求人サイト・求人情報誌等43.9％、ハローワーク等の公的機関42.5％、企業のホームページ21.6％、縁故20.6％、民間の職業紹介機関17.9％でした。50代の探し方と相談先を、向いている方と注意点で比較します。

転職エージェントなどの職業紹介事業者は、求職者から手数料を受け取ることが原則禁止されています。厚生労働省の「人材サービス総合サイト」では、事業者が許可を受けているかを確認できます。

応募先が決まっている方は転職エージェント、方向性から決めたい方はキャリアコーチングが向いています。キャリアコーチングの選び方と各サービスの違いは、キャリアコーチングおすすめ比較で解説しています。

50代の転職で失敗しやすいパターン5つ

50代の転職の失敗は、能力の不足より、条件の決め方と過去の経験へのこだわりから起こりやすくなります。原因が分かれば、応募の前に対策できます。

ここでは、50代の転職で失敗しやすいパターンを5つ、原因と対策とあわせて紹介します。

内定時は、労働条件通知書で年収の内訳と、就業場所・業務の「変更の範囲」を確認しましょう。2024年4月から、労働条件の明示では「変更の範囲」も示すことが必要になりました。なお、期間の定めのない雇用は民法627条で退職の申し入れから2週間で終了するとされていますが、就業規則や引き継ぎの事情もあるため、退職日は勤務先と相談して決めてください。

まとめ：50代の転職は経験の示し方と条件の決め方で選択肢を広げる

• 50代の転職は年齢だけで決まらず、入社後に何を変えられるかを具体的に示せるかで結果が変わる
• 令和7年雇用動向調査では、50〜54歳の転職入職者の29.4％が賃金増加・42.0％が減少しており、年収の下限と年収以外の条件を先に決めることが重要
• 役職定年制がある企業は22.3％で、自社の制度と60代以降の働き方を確かめてから転職先と比べる
• 管理職経験は肩書きではなく変えた結果で伝え、AIで業務を改善した成果を加えると未経験の仕事でも経験を活かしやすい
• 転職サイト・ハローワーク・転職エージェント・縁故を組み合わせ、在職中に応募を進める

まずは、自社の役職定年と継続雇用の条件を確かめ、これまでの仕事で変えた結果を3つ書き出すところから始めましょう。