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第二新卒の転職|不利にならない進め方と面接の伝え方

第二新卒の転職は不利なのかを、厚生労働省の離職状況の統計で解説。第二新卒の定義と何年目まで、在籍期間別の準備、面接で短期離職を伝える型と例文、大手企業を狙う求人の探し方、転職エージェントの選び方までまとめています。

キャリエボ編集部UPDATE

この記事の結論

  • 第二新卒とは、学校を卒業して就職し、おおむね3年以内に転職を考える方を指す言葉で、法律上の定義はなく企業ごとに対象が少しずつ違います。
  • 厚生労働省の調査では令和5年3月の大学卒の31.2%が3年以内に離職しており、第二新卒の転職で評価を分けるのは、短期離職の理由を「次にやりたいこと」で説明できるかです。
  • 第二新卒で大手企業を狙うなら、第二新卒採用・既卒も応募できる新卒枠・グループ会社まで入口を広げ、転職エージェントは第二新卒の求人と面接対策の有無で2〜3社選びます。

第二新卒の転職は、新卒で入った会社を1〜3年ほどで離れ、次の職場を探す転職です。「入社してすぐ辞めると不利になるのでは」「面接で短期離職をどう説明すればいいのか」と悩み、動き出せない方も少なくありません。

第二新卒が不利になる場面とならない場面を知っておくと、準備すべきことを絞れます。企業が第二新卒の応募者に確かめたいのは、社会人経験の長さより「次の職場で長く働けるか」だからです。

本記事では、第二新卒の定義・不利になる場面・在籍期間ごとの考え方・面接での短期離職の伝え方をまとめています。さらに、大手企業を狙うときの求人の探し方と、第二新卒向けの転職エージェントの選び方も紹介します。

第二新卒の転職は不利?結論と早見表

第二新卒の転職は、第二新卒であること自体で不利になるわけではありません。不利になるかどうかは、短期間で辞める理由を説明できるかと、応募先が求める人物像に合っているかで決まります。

ここでは、第二新卒の転職でよくある疑問と答えを1枚の表にまとめます。根拠と具体的な進め方は、以下のH2で順に解説します。

よくある疑問

答え

第二新卒とは何年目まで?

一般に卒業後おおむね3年以内。法律上の定義はなく、企業ごとに対象が違う

第二新卒の転職は不利?

ポテンシャル採用では不利になりにくい。即戦力を求める求人や、辞める理由を説明できない場合は不利になりやすい

何年目に転職するのがいい?

何年目かより、辞める理由と次にやりたいことがつながっているかが大切

第二新卒で大手企業に転職できる?

第二新卒採用・既卒も応募できる新卒枠・グループ会社などの入口がある。倍率が高いため準備の量で差がつく

新卒枠に応募できる?

既卒者の新卒枠への応募は国の指針で推奨されているが、職歴のある方の扱いは企業ごとに違う

転職エージェントは使うべき?

第二新卒の求人を扱い、書類・面接の対策まで受けられるところを2〜3社選んで併用する

上記のとおり、第二新卒の転職では「辞める理由の説明」と「応募先選び」の2つが結果を左右します。以下では、まず第二新卒の定義を確認します。

第二新卒の転職で押さえたい定義と「何年目まで」

第二新卒の転職では、自分が第二新卒の求人に当てはまるかを最初に確認したいところです。第二新卒は法律で決まった言葉ではないため、求人によって対象の範囲が少しずつ違います。

ここでは、第二新卒の定義、新卒・既卒・中途との違い、新卒枠に応募できるかの3つを整理します。

第二新卒とは卒業後おおむね3年以内に転職を考える方

第二新卒とは、学校を卒業して就職し、おおむね3年以内に転職を考える方を指す言葉です。法律上の定義はなく、企業や求人サイトが採用の区分として使っています。

たとえば、大学を22歳で卒業した方なら25歳前後まで、高校を18歳で卒業した方なら21歳前後までが目安です。ただし、「卒業後3年以内」「社会人経験3年未満」など、企業によって条件の書き方が違います。第二新卒歓迎の求人は、年数を少し過ぎていても応募条件を読んで判断することが大切です。

新卒・既卒・第二新卒・中途の違い

新卒・既卒・第二新卒・中途は、卒業の時期と正社員としての職歴の有無で分けられます。区分によって応募できる採用枠と、企業から期待されることが変わるためです。

4つの区分の違いは、以下のとおりです。

区分

主な状態

主に応募する採用枠

企業が期待すること

新卒

卒業見込みの学生

新卒採用

ポテンシャル・学ぶ姿勢

既卒

卒業後、正社員として就職していない

新卒採用(既卒可)・中途採用

ポテンシャル・働く意欲

第二新卒

卒業後に就職し、おおむね3年以内

第二新卒採用・ポテンシャル採用・中途採用

社会人の基本・定着の見込み・伸びしろ

中途

一定の職務経験がある

中途採用

経験・実績・即戦力

※区分は一般的な使われ方で、企業によって異なります

第二新卒は、新卒と中途の中間に位置する区分です。社会人の基本が身についている点は新卒より評価されやすく、実績の大きさは中途ほど求められません。

第二新卒が新卒枠に応募できるかは企業ごとに違う

第二新卒が新卒採用の枠に応募できるかどうかは、企業ごとに違います。国の指針が新卒枠への応募を推奨しているのは、主に就職していない既卒者だからです。

厚生労働省は若者雇用促進法に基づく指針で、新卒の採用枠について「既卒者が卒業後少なくとも3年間は応募できるように努めること」を事業主に求めています(千葉労働局「卒業後3年以内の既卒者は『新卒枠』での応募受付を」より)。たとえば、募集要項に「卒業後3年以内の方も応募可」とあれば、正社員の職歴がある方も応募できるかを採用ページか問い合わせで確認しましょう。ただし、新卒枠で入社すると、研修や給与が新卒と同じ扱いになる場合があります。

第二新卒の転職が不利になる場面・ならない場面

第二新卒の転職は、応募先がどんな人材を求めているかによって、不利にも有利にもなります。新卒の早期離職は珍しくなく、第二新卒の採用に力を入れる企業がある一方で、即戦力を求める求人では経験の短さが弱みになるためです。

ここでは、厚生労働省の統計で新卒の離職状況を確認したうえで、第二新卒が不利になりにくい場面と、不利になりやすい場面を整理します。

新卒の3年以内離職は大学卒で31.2%

新卒で入社した会社を3年以内に離れる方は、大学卒で約3割います。厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和5年3月卒業者)」(2026年10月23日公表)によると、就職後3年以内の離職率は大学卒で31.2%、高校卒で36.9%でした。

就職後の年次ごとの離職率は、以下のとおりです。

学歴

1年目

2年目

3年目

3年以内の合計

大学卒

11.0%

10.9%

9.3%

31.2%

高校卒

17.4%

11.0%

8.5%

36.9%

※厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和5年3月卒業者)」別紙より。令和5年3月に卒業して就職した方の離職率

大学卒では、1年目・2年目・3年目のどの年にも約1割ずつが離職しています。入社1年目で辞める方も珍しくないため、在籍期間の短さを過度に気にする必要はありません。ただし、離職率は辞めた方の割合で、辞めた理由や転職後の満足度までは分かりません。

第二新卒の転職が不利になりにくい場面

第二新卒の転職は、企業が若手を長く育てる前提で採用している場面では不利になりにくくなります。こうした採用では、経験の長さより、社会人の基本と伸びしろを重視するからです。

第二新卒が不利になりにくい場面は、以下のとおりです。

  • 「第二新卒歓迎」「職務経験不問」の求人
  • 新卒の採用予定数を満たせず、若手を通年で採用している企業
  • 未経験の職種に研修から育てる採用(ポテンシャル採用)
  • 前職と同じ業界・職種で、基本的な知識を活かせる求人

たとえば、営業職を1年経験した方が別の業界の営業職に応募する場合、電話やメールの対応・商談の基本は新卒より評価されやすくなります。上記の場面から応募先を探すと、第二新卒の強みを活かしやすくなります。

第二新卒の転職が不利になりやすい場面

第二新卒の転職は、企業が「またすぐ辞めるのでは」と感じたときと、即戦力を求めているときに不利になりやすくなります。第二新卒の応募者は実績で判断しにくいため、定着の見込みと経験の中身を細かく見られるからです。

不利になりやすい場面と対策を、以下の表にまとめます。

不利になりやすい場面

理由

対策

辞める理由が前職への不満だけ

次の職場でも同じ理由で辞めると思われる

不満を「次に実現したいこと」に言い換える

経験者向けの求人に応募する

求められる実務経験に届かない

「第二新卒歓迎」「経験不問」の求人を中心に探す

新卒の就活と同じ志望動機を使う

前職で何を学んだかが伝わらない

前職で身につけたことと工夫を1つずつ話す

退職後に活動して空白期間が長くなる

空白の理由を聞かれ、焦りから条件を妥協しやすい

在職中に応募書類と応募先の候補を準備する

上記の場面の多くは、応募前の準備で避けられます。特に辞める理由の説明は、以下の「短期離職を伝える方法」で具体的に紹介します。

第二新卒の転職は在籍期間で準備が変わる

第二新卒の転職では、今の会社に何年在籍しているかによって、面接で聞かれやすいことと準備の重点が変わります。入社半年の方と入社3年目の方では、話せる経験の量が違うためです。

ここでは、在籍期間ごとの見られやすい点と準備の重点を比較し、入社1年未満で辞める前に確認したいことを紹介します。

在籍期間

見られやすい点

準備の重点

1年未満

辞める判断が早すぎないか、次も続けられるか

入社前の想定と何が違ったかを事実で説明する

1〜2年

社会人の基本が身についているか

任された業務と、自分で工夫したことを1つ話す

2〜3年

仕事の進め方と小さな成果

数字で示せる成果と、次の職場で活かせる経験を整理する

3年以上

中途採用として通用する経験があるか

第二新卒の求人に加え、経験者向けの求人も検討する

※見られやすい点は一般的な傾向で、企業や職種によって異なります

入社1年未満で辞める前に確認したいこと

入社1年未満で辞めようと考えている方は、退職の前に生活面と健康面の確認をしておきましょう。退職後の収入の見通しによって、転職活動の進め方が変わるためです。

確認したいことは、以下のとおりです。

  • 雇用保険の基本手当(失業給付)を受けられるか
  • 次の職場が決まるまでの生活費を用意できるか
  • 体調を崩していないか
  • 今の職場で異動や業務の変更を相談できないか

雇用保険の基本手当は、原則として離職前の2年間に被保険者期間が通算12ヶ月以上あることが条件です(厚生労働省・ハローワークの雇用保険の案内より)。入社1年未満で退職すると、条件を満たさない場合があるため、ハローワークで事前に確認しましょう。また、2025年4月1日以降の自己都合退職では、基本手当の給付制限は原則1ヶ月です。

ただし、心身の不調や職場のハラスメントが理由の場合は、在籍期間を気にして無理を続ける必要はありません。体調がすぐれないときは医療機関や、厚生労働省の「こころの耳」の相談窓口を利用してください。ハラスメントなどの職場のトラブルは、各都道府県の「総合労働相談コーナー」で無料・予約不要で相談できます。

第二新卒の転職面接で短期離職を伝える方法

第二新卒の転職面接では、多くの場合「なぜ短期間で辞めるのか」を聞かれます。面接官は理由そのものより、同じ理由で次の職場も辞めないかを確かめたいと考えています。

ここでは、短期離職を伝える話し方の型、本音の言い換え方、例文3つ、よく聞かれる質問の答え方を紹介します。あわせて、社会人経験が短くても話せるAIの活用経験の伝え方も紹介します。

短期離職は「事実 → 学び → 次にやりたいこと」の順で話す

短期離職の理由は、「事実 → 学び → 次にやりたいこと」の3つの順で話すと伝わりやすくなります。不満から話し始めると後ろ向きな印象が残りますが、最後を「次にやりたいこと」で締めると、志望動機につなげられるからです。

3つの要素で話す内容は、以下のとおりです。

  1. 事実:何の仕事をどれくらい担当し、何が想定と違ったか
  2. 学び:短い期間でも身につけたことと、自分に合う仕事の条件
  3. 次にやりたいこと:応募先でやりたい仕事と、長く働きたい理由

たとえば、「配属先の業務が希望と違った」という事実だけでなく、「その中で顧客対応のやりがいに気づいた」という学びを入れると、話が前向きに変わります。ただし、1分を超える長い説明は言い訳に聞こえやすいため、300字前後にまとめて声に出して練習しましょう。

本音を前向きな理由に言い換える

短期離職の本音は、うそをつかずに「次に実現したいこと」へ言い換えて伝えます。本音を隠して作った理由は深掘りの質問で矛盾が出やすく、本音をそのまま話すと不満に聞こえるためです。

よくある本音と、面接での言い換えの例は、以下のとおりです。

本音

そのまま話した場合の印象

面接での言い換えの例

仕事が合わなかった

どの仕事でも合わないと言いそう

前職で〇〇の業務にやりがいを感じ、〇〇を専門にしたいと考えた

残業が多すぎた

忙しい時期に耐えられないのでは

業務の進め方を見直しながら、長く働ける環境で専門性を高めたい

配属が希望と違った

思い通りにならないと辞めるのでは

配属先で〇〇の経験を積み、もともと関心のあった〇〇に挑戦したいと考えた

給料が低い

条件だけで会社を選ぶのでは

成果が評価に反映される環境で、〇〇の力を伸ばしたい

人間関係が合わなかった

協調性がないのでは

チームで役割を分担し、意見を出し合える職場で力を発揮したい

言い換えた理由は、応募先の仕事内容や働き方と一致していることが前提です。応募先で実現できない理由を話すと、志望動機との一貫性がなくなります。

短期離職の伝え方の例文3つ

短期離職の例文は、在籍期間と辞める理由に合わせて、事実・学び・次にやりたいことを組み合わせて作ります。同じ型でも、理由によって強調する部分が変わるからです。

以下の3つは、在籍期間と理由が違う場合の例文です。

【入社1年未満・仕事内容のミスマッチ】

新卒で入社した会社では、8ヶ月間、システムの運用保守を担当しています。障害の対応をする中で、利用部門の方から使い方の相談を受ける機会が多く、技術そのものより、使う人の困りごとを聞いて解決する仕事にやりがいを感じるようになりました。御社のカスタマーサクセス職で、システムの知識を活かしながらお客様の定着を支える仕事に長く取り組みたいと考えています。

【入社2年目・労働時間と専門性】

現職では、1年半、住宅メーカーの営業として新規の顧客対応を担当しています。月に平均10件の商談を担当する中で、提案資料の準備に時間がかかることが課題だと感じ、資料のひな形を作って準備時間を短くしました。この経験から、営業の仕組みを整える仕事に関心を持ちました。御社の営業企画職で、現場を経験した立場から営業の効率化に取り組みたいと考えています。

【入社3年目・配属と目指すキャリア】

前職では、2年半、店舗の販売スタッフとして接客と売場づくりを担当しました。売上データを見て商品の配置を変えたところ、担当した棚の売上が前年より伸び、数字をもとに改善を考える仕事に面白さを感じました。本社のマーケティング部門への異動は数年先になると分かったため、御社の販促企画職で、店頭を知る経験を活かしたいと考えています。

例文の数字や職種は、自分の経験に合わせて置き換えてください。今の職場で試したこと(異動の相談・業務の改善など)を一言入れると、すぐに辞める判断をしたわけではないことが伝わります。

第二新卒の面接でよく聞かれる質問と答え方

第二新卒の面接では、短期離職の理由に加えて、定着の見込みと新卒時の会社選びを確かめる質問がよく聞かれます。第二新卒の応募者に対して企業が最も心配しているのは、入社後のミスマッチだからです。

よく聞かれる質問と、面接官の意図、答え方のポイントは、以下のとおりです。

よく聞かれる質問

面接官の意図

答え方のポイント

なぜ短期間で辞めるのですか?

同じ理由で辞めないか

事実・学び・次にやりたいことの順で1分以内に

今の会社で解決できなかったのですか?

自分から行動したか

上司への相談・異動の確認など、試したことを話す

新卒のときはなぜその会社を選んだのですか?

会社選びの軸が変わっていないか

当時の軸と、働いて分かった新しい軸の違いを説明する

入社後、すぐに辞めることはありませんか?

定着の見込み

応募先で実現したいことと、3年後の姿を具体的に話す

前職で身につけたことは何ですか?

新卒との違い

ビジネスマナーに加え、工夫して結果が出たことを1つ話す

上記の質問は、答えが互いにつながっていることが大切です。転職理由・志望動機・3年後の姿を1本の線で説明できるか、事前に確認しておきましょう。

社会人経験が短くてもAIの活用経験は話せる

社会人経験が短い第二新卒の方でも、生成AIを使って業務を工夫した経験は、面接で話せる材料になります。在籍期間の長さに関係なく、「自分で考えて仕事の進め方を変えた」ことを示せるからです。

たとえば、議事録の要約や定型メールの下書きに生成AIを使い、作業時間が週に2時間減った、といった経験です。話すときは、使ったツール名より「どの業務で・どう使い・何が変わったか」の3点を伝えます。ただし、会社の情報を外部のAIサービスに入力する際は、社内のルールを確認してください。AIを使う仕事への転職を考えている方は、未経験からAI転職する方法で職種と進め方を確認できます。

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第二新卒で大手企業に転職する方法

第二新卒で大手企業に転職する道はあります。大手企業の中にも、第二新卒の採用枠を設けたり、既卒者の新卒枠への応募を受け付けたりする企業があるためです。

ここでは、「大手」の考え方を整理したうえで、大手を狙うときの求人の探し方、選考で見られやすい点、大手にこだわりすぎない会社の比べ方を紹介します。

「大手」に法律上の定義はない

「大手企業」という言葉に法律上の定義はありません。法律で決まっているのは中小企業の範囲で、中小企業基本法の定義を超える会社が一般に大企業と呼ばれます。

中小企業基本法による中小企業の定義は、以下のとおりです。

業種

資本金

常時使用する従業員

製造業その他

3億円以下

300人以下

卸売業

1億円以下

100人以下

小売業

5,000万円以下

50人以下

サービス業

5,000万円以下

100人以下

※中小企業庁「中小企業者の定義」より。資本金か従業員数のどちらかを満たせば中小企業

転職の場面で「大手」と言う場合は、知名度・従業員数・上場の有無など、人によって基準が違います。大手に転職したい方は、従業員の規模なのか、安定性なのか、研修制度なのか、自分が大手に求めるものを先に言葉にしておきましょう。

第二新卒で大手を狙うときの求人の探し方4つ

第二新卒で大手企業を狙うなら、中途採用の求人だけでなく、第二新卒向けの入口を幅広く探すことが重要です。大手企業の第二新卒採用は、通年の中途採用とは別の枠で行われることがあるためです。

第二新卒が大手企業を探すときの入口は、以下のとおりです。

  • 企業の採用ページにある「第二新卒採用」「ポテンシャル採用」の枠
  • 「卒業後3年以内の方も応募可」と書かれた新卒採用の枠
  • 大手企業のグループ会社・子会社の求人
  • 転職エージェントが扱う第二新卒向けの非公開求人

たとえば、志望する企業の採用ページを定期的に確認し、第二新卒の募集が出た時期を記録しておくと、次の募集に合わせて準備できます。ただし、新卒枠で応募する場合は、新卒と同じ時期・同じ選考になるため、在職中の方はスケジュールの調整が必要です。

第二新卒が大手の選考で見られやすい点

第二新卒が大手企業の選考で見られやすいのは、社会人の基本・辞める理由の納得感・入社後に長く働く意思の3つです。大手企業の第二新卒採用は応募者が多くなりやすく、限られた枠の中で定着の見込みが高い人を選ぶからです。

たとえば、前職で新人研修を受けて身につけた報告・連絡・相談の習慣や、担当業務で手順を見直した経験は、規模の小さい会社の出身でも評価の材料になります。ただし、選考で適性検査や筆記試験を課す企業もあるため、応募前に募集要項で選考の流れを確認しましょう。「大手だから」という志望理由だけでは、ほかの応募者との差になりません。

大手かどうかより職場情報で比べる

第二新卒の転職先は、会社の規模だけで決めず、働き方や若手の定着状況などの職場情報で比べることが大切です。規模が大きくても、配属先によって仕事内容や働き方は大きく変わるためです。

職場情報を確認できる公的なサイト・制度は、以下のとおりです。

  • 職場情報総合サイト「しょくばらぼ」(厚生労働省):企業の働き方や採用状況の情報を検索・比較できる
  • ユースエール認定制度(厚生労働省):若者の採用・育成に積極的で、雇用管理の状況が良好な中小企業(常時雇用する労働者300人以下)を厚生労働大臣が認定する
  • 企業の採用ページ・統合報告書:平均勤続年数・研修制度・異動の仕組みなどを公開している場合がある

上記の情報で比べると、知名度では見えなかった会社の候補が見つかります。大手企業と中小企業の両方を候補に入れ、仕事内容と働き方の軸で選びましょう。

第二新卒の転職を進める手順【5STEP】

第二新卒の転職は、辞める理由の整理から退職の手続きまで、5つのステップで進めると失敗しにくくなります。新卒の就職活動とは違い、働きながら限られた時間で準備を進める必要があるためです。

ここでは、第二新卒の転職の進め方を5つのステップで紹介します。全体の流れは、以下のとおりです。

ステップ

やること

期間の目安

STEP1

辞める理由を書き出し、今の職場で試せることを試す

2〜4週間

STEP2

新卒の就職活動の軸を見直す

1週間

STEP3

短い社会人経験を棚卸しする

1〜2週間

STEP4

応募経路を選び、在職中に応募する

1〜3ヶ月

STEP5

内定後の条件確認と退職の手続きをする

1ヶ月前後

※期間は在職中に進める場合の目安で、応募先や選考の進み方によって変わります

STEP1 辞める理由を書き出し、今の職場で試せることを試す

第二新卒の転職の最初のステップは、辞めたい理由を書き出し、今の職場で解決できないかを試すことです。試したうえで転職を決めると、面接で「今の会社で解決できなかったのか」と聞かれた際に、具体的に答えられるからです。

たとえば、配属先の仕事が合わない場合は、上司に希望の業務を伝える・社内の異動制度を調べる、といった行動を先に取ります。ただし、心身の不調やハラスメントがある場合は、試すより先に休む・相談することを優先してください。

STEP2 新卒の就職活動の軸を見直す

2つ目のステップは、新卒のときに会社を選んだ軸を振り返り、何がずれていたのかを確かめることです。軸を見直さないまま転職すると、同じミスマッチを繰り返しやすくなるためです。

見直すときは、以下の3つを書き出します。

  • 新卒のときに会社を選んだ理由
  • 働いてみて、想定と違ったこと
  • 働いてみて、やりがいを感じたこと

たとえば、「知名度で選んだが、実際には担当する仕事の内容で満足度が決まると分かった」と気づけば、次は仕事内容を軸に会社を選べます。上記の3つは、そのまま面接で新卒時の会社選びを聞かれたときの答えにもなります。

STEP3 短い社会人経験を棚卸しする

3つ目のステップは、1〜3年の社会人経験を「身につけた基本」と「自分で工夫したこと」に分けて棚卸しすることです。第二新卒の書類選考では、大きな実績より、短い期間で何を身につけたかが見られるからです。

たとえば、身につけた基本には「電話・メールの対応」「議事録の作成」「表計算ソフトでの集計」、自分で工夫したことには「問い合わせの回答例をまとめて共有した」などが入ります。ただし、工夫したことは小さくてもかまいません。工夫の前後で何が変わったかを、件数や時間で書き添えましょう。

STEP4 応募経路を選び、在職中に応募する

4つ目のステップは、転職エージェント・求人サイト・企業の採用ページなどの応募経路を選び、在職中に応募を始めることです。第二新卒向けの求人は経路によって扱いが違い、在職中に進めると条件を妥協せずに選べるためです。

たとえば、第二新卒歓迎の求人を幅広く見たい方は求人サイト、書類や面接の対策を受けたい方は転職エージェントを使います。応募経路の選び方は、以下の「第二新卒の転職エージェントの選び方」で比較します。

STEP5 内定後の条件確認と退職の手続きをする

最後のステップは、内定後に労働条件を書面で確認し、今の会社の退職手続きを進めることです。第二新卒の転職では、入社後のミスマッチをもう一度起こさないことが特に大切だからです。

確認したいことは、以下のとおりです。

  • 労働条件通知書で、業務内容・就業場所とそれぞれの「変更の範囲」を確認したか(2024年4月から明示が必要)
  • 就業規則で、退職の申し出の時期を確認したか
  • 引き継ぎの計画を立て、退職日と入社日を調整したか

期間の定めのない雇用は、民法627条により退職の申し入れから2週間で終了します。ただし、円満に退職するために、就業規則の定めと引き継ぎの期間も考えて申し出の時期を決めましょう。20代全体の転職の進め方は、20代の転職の進め方で詳しく解説しています。

第二新卒の転職エージェントの選び方

第二新卒の転職エージェントは、第二新卒の求人を扱っているかと、書類・面接の対策まで受けられるかで選びます。第二新卒は職務経歴書を書くのが初めての方が多く、短期離職の伝え方で選考の結果が変わりやすいためです。

ここでは、転職エージェントの仕組み、第二新卒が選ぶときのポイント、ほかの応募経路との違いを紹介します。

転職エージェントは厚生労働大臣の許可を受けた有料職業紹介事業者

転職エージェントは、厚生労働大臣の許可を受けて求職者に求人を紹介する有料職業紹介事業者です。紹介手数料は採用した企業が払う仕組みで、求職者から手数料を取ることは原則として禁止されています(厚生労働省「職業紹介事業パンフレット」より)。

たとえば、厚生労働省の「人材サービス総合サイト」では、事業者が許可を受けているかや、紹介で就職した方の人数・離職者数などを確認できます。ただし、転職エージェントは採用が決まると企業から報酬を受け取るため、紹介された求人が自分に合うかは自分で判断しましょう。

第二新卒が転職エージェントを選ぶポイント4つ

第二新卒が転職エージェントを選ぶ際は、求人の分野と支援の範囲を確かめることが大切です。経験者向けの求人が中心の転職エージェントでは、第二新卒が応募できる求人が少ない場合があるためです。

確認したいポイントは、以下のとおりです。

  • 第二新卒・20代向けの求人を扱っているか
  • 未経験の職種の求人があるか
  • 職務経歴書の添削と面接対策を受けられるか
  • 人材サービス総合サイトで許可と実績を確認できるか

たとえば、総合型の転職エージェントと、20代・第二新卒に特化した転職エージェントを1社ずつ登録すると、求人の幅と支援の手厚さを比べられます。登録は2〜3社にとどめ、連絡の頻度や希望条件は初回の面談で伝えておきましょう。

第二新卒が使える応募経路の比較

第二新卒の転職では、転職エージェントだけでなく、求人サイトや公的な窓口も組み合わせて使えます。応募経路によって、扱う求人と受けられる支援が違うためです。

第二新卒が使える主な応募経路を、以下の表で比較します。

応募経路

向いている方

費用

注意点

転職エージェント

書類・面接の対策を受けながら進めたい

無料

紹介される求人は事業者の扱う範囲に限られる

求人サイト

第二新卒歓迎の求人を自分のペースで幅広く見たい

無料

応募書類の準備と日程調整を自分でする

新卒応援ハローワーク・わかものハローワーク

地域の求人を探したい、職員に相談しながら進めたい

無料

対象は卒業後おおむね3年以内(新卒応援)、おおむね35歳未満(わかもの)。利用できるかは窓口で確認する

企業の採用ページ

志望する企業が決まっている

無料

募集の時期が限られるため、定期的に確認する

※新卒応援ハローワーク・わかものハローワークの対象は厚生労働省「若者の就職支援」より(2026年10月時点)

上記の経路は、1つに絞らず組み合わせると、求人の見落としを減らせます。転職エージェントの仕組みと比較のポイントは、関連記事でさらに詳しく解説しています。

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第二新卒の転職を一人で進めて詰まるとき

第二新卒の転職を一人で進めていると、辞めるべきかの判断や、次にやりたい仕事を決める段階で手が止まりやすくなります。社会人経験が短いぶん、自分に合う仕事の条件を比べる材料が少ないためです。

第二新卒の方が詰まりやすい場面は、以下のとおりです。

  • 辞めたい気持ちはあるが、辞めるべきか判断できない
  • 次にやりたい仕事が決まらず、応募先を選べない
  • 短期離職の理由を前向きな言葉にできない
  • 書類選考が通らず、原因が分からない

応募したい職種が決まっている方は転職エージェント、方向性から考えたい方は公的な相談窓口やキャリアコーチングが向いています。キャリアコーチングは、転職するかどうかを含めて、強みの言語化やキャリアの方向性をコーチと一緒に整理するサービスです。サービスごとの特徴や料金は、キャリアコーチングおすすめ比較で紹介しています。

まとめ:第二新卒の転職は短期離職の理由を「次にやりたいこと」で語る

  • 第二新卒は卒業後おおむね3年以内に転職を考える方を指し、法律上の定義はない
  • 大学卒の31.2%が3年以内に離職しており(厚生労働省・令和5年3月卒業者)、第二新卒であること自体で不利にはならない
  • 面接では、短期離職を「事実 → 学び → 次にやりたいこと」の順で1分以内に話す
  • 大手企業は、第二新卒採用・既卒も応募できる新卒枠・グループ会社まで入口を広げて探す
  • 転職エージェントは、第二新卒の求人と書類・面接の対策の有無で2〜3社を選び、求人サイトと併用する

まずは、辞めたい理由と働いてやりがいを感じたことを書き出し、次にやりたい仕事を1文で言える状態にしましょう。

よくある質問

Q.第二新卒は何歳までですか?
A.

第二新卒に年齢の決まりはなく、一般には卒業後おおむね3年以内の方を指します。大学卒なら25歳前後、高校卒なら21歳前後が目安ですが、募集・採用での年齢制限は労働施策総合推進法で原則禁止されています。年数を少し過ぎていても、第二新卒歓迎の求人の応募条件を読んで判断しましょう。

Q.入社1年未満でも第二新卒として転職できますか?
A.

入社1年未満でも、第二新卒として転職活動はできます。厚生労働省の調査では、令和5年3月の大学卒の11.0%が就職1年目に離職しています。面接では、入社前の想定と何が違ったかを事実で説明し、次の職場で長く働きたい理由を伝えることが大切です。

Q.第二新卒で未経験の職種に転職できますか?
A.

第二新卒は、研修から育てるポテンシャル採用の求人が多く、未経験の職種にも挑戦しやすい区分です。前職で身につけた社会人の基本と、自分で工夫した経験を1つ話せるように準備しましょう。専門的な知識が必要な職種では、学習の期間を長めに見込む必要があります。

Q.第二新卒の転職活動は在職中と退職後のどちらがいいですか?
A.

第二新卒の転職活動は、在職中に始めるのが基本です。退職後に始めると、空白期間の理由を聞かれたり、収入がない焦りから条件を妥協したりしやすくなります。ただし、心身の不調がある場合は、医療機関や公的な相談窓口に相談し、休むことを優先してください。

出典・参考

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