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仕事を辞めたい時の判断基準|辞め時のサインと後悔しない進め方

仕事を辞めたい時の判断基準を、状況別の早見表とチェックリストで解説。辞めたいと感じる理由、辞め時のサイン、疲れた時にまずやること、辞めたいけど辞められない時の考え方、早く辞めたい時に後悔しない5STEPと相談先までまとめています。

キャリエボ編集部UPDATE

この記事の結論

  • 仕事を辞めたい時は、心身の不調があるなら「まず休む・相談する」、不調がないなら「辞めれば解決する問題か」を確かめてから決めるのが基本です。
  • 辞め時のサインは、心身の不調が続く、違法な働かせ方やハラスメントが改善されない、社内で手を尽くしても希望のキャリアに近づけないの3つです。
  • 早く辞めたい場合も、理由の書き出し・経験の棚卸し・選択肢の比較・在職中の転職活動・退職の手続きの5STEPで進めると後悔を防げます。

仕事を辞めたいと感じるきっかけは、仕事の量・人間関係・給料・将来への不安など人によってさまざまです。辞めたい気持ちが続くと、辞めるべきか、もう少し続けるべきかの判断がつかず、疲れだけがたまっていきます。

仕事を辞めたい理由と辞め時のサインを整理すると、勢いで辞めて後悔することも、限界まで我慢して心身を壊すことも防げます。判断の基準と進め方が分かれば、辞める・続けるのどちらを選んでも納得して次の一歩を踏み出せます。

本記事では、仕事を辞めたい時の判断早見表・辞めたいと感じる主な理由・辞め時のサイン・判断基準5つをまとめています。さらに、疲れた時にまずやること、辞めたいけど辞められない時の考え方、早く辞めたい時の進め方と相談先も紹介します。転職するかどうか自体に迷っている方は、転職すべきか迷う時の判断基準もあわせて確認してください。

仕事を辞めたい時の判断早見表【状況別】

仕事を辞めたい時は、今の状況に合わせて「まず何をするか」を決めると、判断の負担が軽くなります。「辞めるか続けるか」の2択で考えず、休む・相談する・異動する・転職活動を始めるなど、状況ごとに選択肢を分けることが重要です。

仕事を辞めたい主な状況と、まず考えたい選択肢を表にまとめます。

今の状況

まず考えたい選択肢

眠れない・食欲がないなど心身の不調が続いている

まず休む。医療機関・産業医・公的な相談窓口に相談する

残業が多く、仕事の量が限界に近い

上司に業務量の調整を相談する。改善しなければ異動や転職を検討

パワハラ・セクハラなどハラスメントを受けている

記録を残し、社内の相談窓口や総合労働相談コーナーに相談する

職場の人間関係がつらい

上司・人事に相談し、異動ができるかを確かめる

給料や評価に納得できない

評価の基準を確認し、自分の市場価値を調べてから判断する

仕事内容が合わない・成長できない

経験を棚卸しし、社内異動と転職の両方を比べる

挑戦したい仕事が決まっている

在職中に求人を調べ、必要なスキルとの差を確かめる

心身の不調が続いている場合は、辞めるかどうかの判断より先に休むことを優先してください。厚生労働省の「こころの耳」では、働く方が電話・SNS・メールで匿名・無料で相談できます。

以下では、仕事を辞めたいと感じる理由から順に、辞め時のサインと判断の基準を解説します。

仕事を辞めたいと感じる主な理由6つ

仕事を辞めたいと感じる理由は、労働条件・人間関係・仕事内容・将来への不安の4つに大きく分けられます。理由によって「辞めれば解決するのか」「社内で解決できるのか」が変わるため、まず自分の理由をはっきりさせることが重要です。

ここでは、公的な調査の結果を踏まえて、仕事を辞めたいと感じる主な理由を6つ紹介します。厚生労働省の調査で、実際に転職した方が前の仕事を辞めた理由と、働く方が強いストレスを感じている事柄は、以下のとおりです。

調査

主な結果

令和7年雇用動向調査(転職入職者が前職を辞めた理由)

男性:「定年・契約期間の満了」16.1%、「給料等収入が少なかった」9.9%、「職場の人間関係が好ましくなかった」8.9%
女性:「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」12.9%、「職場の人間関係が好ましくなかった」11.5%、「給料等収入が少なかった」8.6%

令和6年労働安全衛生調査(仕事で強いストレスとなっている事柄)

強いストレスとなっている事柄がある労働者は68.3%。内容は「仕事の量」43.2%、「仕事の失敗、責任の発生等」36.2%、「仕事の質」26.4%、「対人関係(セクハラ・パワハラを含む)」26.1%

※雇用動向調査は「その他の個人的理由」「その他の理由(出向等を含む)」を除いた主な項目。労働安全衛生調査は主なもの3つ以内の回答で、強いストレスとなっている事柄がある労働者を100とした割合。いずれも厚生労働省の公表資料より

上記の調査から、仕事の量や労働時間、人間関係、給料が、仕事を辞めたい理由の中心にあることが分かります。

仕事の量が多く労働時間が長い

仕事の量の多さと労働時間の長さは、仕事を辞めたいと感じる代表的な理由です。令和6年労働安全衛生調査でも、強いストレスの内容で最も多いのは「仕事の量」でした。

たとえば、残業や休日出勤が続いて休む時間が取れないと、疲れが抜けず、仕事そのものが嫌になっていきます。仕事の量は、担当の割り振りや人員の配置で変えられる場合があります。

ただし、業務量の多さが一時的な繁忙期によるものか、慢性的なものかで判断は変わります。慢性的に続いている場合は、上司への相談や異動を検討する材料になります。

職場の人間関係がつらい

職場の人間関係は、仕事の内容に不満がなくても辞めたいと感じさせる理由になります。上司や同僚とは毎日顔を合わせるため、関係がこじれると逃げ場がなくなるからです。

たとえば、上司と意見が合わない、相談できる同僚がいないといった状況は、異動で環境が変わると解決することがあります。一方、パワハラやセクハラは個人で我慢する問題ではありません。

ハラスメントを受けている場合は、日時・内容・同席者を記録し、社内の相談窓口や都道府県労働局の総合労働相談コーナーに相談してください。

給料や評価に納得できない

給料や評価への不満は、仕事の成果に見合った扱いを受けていないと感じたときに、辞めたい気持ちにつながります。令和7年雇用動向調査でも、男女とも「給料等収入が少なかった」が主な辞めた理由に入っています。

たとえば、成果を出しても昇給の幅が小さい、評価の基準が分からないといった不満は、上司との面談で基準を確かめると解消することもあります。同じ職種の求人を見て、自分の経験がほかの会社でどう評価されるかを調べる方法もあります。

ただし、転職で年収が上がるとは限りません。年収だけで判断せず、仕事内容や働き方も含めて比べることが大切です。

仕事内容が合わない・成長できない

仕事内容が合わない、成長している実感がないという理由は、長く働くほど強くなりやすい悩みです。得意なことを活かせない状態が続くと、やりがいを感じにくくなるからです。

たとえば、人と話すことが得意なのに一人で黙々と進める作業が中心になっている場合は、社内の別の部署で力を発揮できる可能性があります。仕事が合わないと感じる理由を具体的に書き出すと、異動で解決するのか、職種を変える必要があるのかが見えてきます。

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会社の将来が不安

会社の業績や業界の先行きへの不安も、仕事を辞めたいと感じる理由の1つです。このまま働き続けて身につくスキルが、ほかの会社でも通用するのか分からないと、焦りが生まれます。

たとえば、業務の進め方が変わらず、AIなど新しい道具を使う機会がない職場では、自分の市場価値が下がるのではと不安になる方もいます。不安の中身を「会社の業績」「自分のスキル」に分けると、取るべき行動が変わります。

ただし、漠然とした不安だけで辞めると、次の職場でも同じ不安を抱えることがあります。不安の理由を言葉にしてから判断しましょう。

心身が疲れて何もしたくない

心身が疲れて何もしたくない状態は、特定の不満よりも疲労そのものが辞めたい気持ちを生んでいるサインです。疲れがたまると判断力が落ち、仕事のすべてが嫌に見えやすくなります。

たとえば、休日も仕事のことが頭から離れない、朝起きるのがつらい日が続くといった状態では、まず休んで回復することが優先です。休んで気持ちが落ち着くと、本当に辞めたいのかを冷静に考えられます。

疲れが続く場合の具体的な対処は、後半の「仕事を辞めたいほど疲れた時にまずやること」で紹介します。

仕事を辞めたい時に見極めたい辞め時のサイン

仕事を辞めたい時の辞め時は、心身の状態と、職場の問題が改善できるかどうかで見極めます。同じ「辞めたい」でも、すぐに休むべき状態、辞める方向で考えてよい状態、もう少し立ち止まりたい状態では、取るべき行動が違うからです。

ここでは、辞め時のサインを3段階に分けて紹介します。サインの全体像は、以下のとおりです。

段階

主なサイン

まずやること

すぐに休む・相談したい

眠れない・食欲がない・涙が出るなどの不調が続く、出勤しようとすると体調が悪くなる

休む。医療機関・産業医・こころの耳に相談する

辞める方向で考えてよい

違法な長時間労働や賃金の未払い、ハラスメントが改善されない、社内で手を尽くしても希望のキャリアに近づけない

在職中に転職活動を始め、退職の準備を進める

辞める前に立ち止まりたい

繁忙期や異動直後など一時的な状況、ミスや叱責の直後で感情が高ぶっている

時間をおいて、辞めたい理由を書き出してから判断する

自分がどの段階にいるかを確かめたうえで、以下の各サインの詳細を読んでください。

すぐに休む・相談したいサイン

眠れない、食欲がない、気分の落ち込みが続くといった心身の不調は、辞めるかどうかより先に休むべきサインです。不調を抱えたまま働き続けると回復に時間がかかり、判断力も落ちるからです。

たとえば、日曜の夜になると動悸がする、通勤中に涙が出るといった状態が続く場合は、医療機関を受診してください。会社に産業医がいる場合は、産業医面談で働き方の調整を相談できます。

ただし、この記事は医学的な判断をするものではありません。体調の判断は、医師などの専門家に相談してください。

辞める方向で考えてよいサイン

職場の問題が自分の努力では改善できず、続けるほど不利益が大きくなる場合は、辞める方向で考えてよいサインです。辞めることでしか問題から離れられない状況では、我慢を続ける理由が少ないからです。

辞める方向で考えてよいサインは、以下のとおりです。

  • 違法な長時間労働や賃金の未払いが続いている
  • ハラスメントを相談しても改善されない
  • 上司・人事に相談しても業務量や配置が変わらない
  • 社内で目指したい仕事に就ける道がない

上記に当てはまる場合も、生活への影響を抑えるため、できるだけ在職中に次の準備を進めると安心です。

辞める前に立ち止まりたいサイン

辞めたい気持ちが一時的な出来事から生まれている場合は、すぐに決めず立ち止まりたいサインです。大きなミスや叱責の直後は、感情が判断を左右しやすいからです。

たとえば、繁忙期で残業が増えている、異動したばかりで仕事に慣れていないといった状況は、数週間から数ヶ月で変わることがあります。1〜2週間おいても辞めたい気持ちが変わらないかを確かめると、勢いで辞める後悔を防げます。

ただし、立ち止まる期間に心身の不調が出てきた場合は、我慢を続けず休むことを優先してください。

仕事を辞めたい時の判断基準5つ

仕事を辞めたい時の判断基準は、問題の解決策・社内での可能性・辞めた後の目的・心身の健康・お金の備えの5つです。5つを順に確かめると、「辞めたい」という気持ちを、辞める・続けるの判断に変えられます。

ここでは、仕事を辞める前に確かめたい判断基準を5つ紹介します。最後にチェックリストも用意したので、自分の状況に当てはめてください。

辞めれば解決する問題か

1つ目の判断基準は、辞めたい理由が会社を辞めることで解決する問題かどうかです。辞めても解決しない問題なら、転職先でも同じ悩みを抱えるからです。

たとえば、会社の方針や給与体系への不満は辞めれば解決しやすい一方、仕事の進め方や苦手な業務への悩みは、職場が変わっても残ることがあります。辞めたい理由ごとに「会社の問題」か「仕事そのものの問題」かを分けてみましょう。

社内で解決できるか試したか

2つ目の判断基準は、上司への相談や異動の希望など、社内でできることを試したかどうかです。社内で解決できれば、収入やこれまでの実績を手放さずに悩みを解消できるからです。

たとえば、業務量の調整、担当替え、部署異動、在宅勤務や時短勤務などの働き方の変更は、相談して初めて実現することがあります。試したうえで変わらなければ、辞める判断に納得しやすくなります。

ただし、ハラスメントや違法な働かせ方がある場合は、社内での解決にこだわる必要はありません。

辞めた後にやりたいことを言えるか

3つ目の判断基準は、辞めた後に何をしたいかを1文で言えるかどうかです。「今の職場から離れたい」だけでは、次の職場を選ぶ基準がなく、同じ不満が残る職場を選んでしまうことがあるからです。

たとえば、「残業の少ない職場で、これまでの営業経験を活かして企画の仕事をしたい」と言えれば、求人を探す条件がはっきりします。やりたいことが決まっていなくても、「避けたいこと」と「大事にしたいこと」を書き出すだけで判断が進みます。

心身の健康を損なっていないか

4つ目の判断基準は、心身の健康を損なっていないかどうかです。健康を損なった状態では、冷静な判断も、転職活動もしにくくなるからです。

たとえば、不調が出ているのに「辞めるかどうか決めてから休もう」と考えると、回復が遅れることがあります。不調がある場合は、判断を後回しにして、まず休む・相談することを優先しましょう。

お金と生活の備えがあるか

5つ目の判断基準は、辞めた後の生活費の備えがあるかどうかです。収入が途切れる期間があると、焦って次の仕事を選び、後悔につながりやすいからです。

たとえば、雇用保険の基本手当(いわゆる失業保険)は、正当な理由のない自己都合退職の場合、退職日が2025年4月1日以降なら給付制限は原則1ヶ月です。ただし、過去5年間に2回以上、正当な理由のない自己都合退職で受給資格の決定を受けている場合は3ヶ月になります(2026年10月時点・厚生労働省より)。

受給には、原則として離職の日以前2年間に雇用保険の被保険者期間が通算12ヶ月以上あることなどの要件があります。個別の条件はハローワークで確認してください。

仕事を辞めたい時の判断基準を、チェックリストにまとめます。

  • 辞めたい理由を3つ以上書き出せたか
  • 辞めたい理由が、辞めることで解決するか
  • 上司・人事への相談や異動の希望を試したか
  • 辞めた後にやりたいこと、避けたいことを言えるか
  • 心身の不調がないか、ある場合は休む・相談を優先しているか
  • 収入が途切れても3ヶ月以上暮らせる備えがあるか

チェックが少ない項目から整理していくと、辞める・続けるの判断に必要な材料がそろいます。

仕事を辞めたいほど疲れた時にまずやること

仕事を辞めたいほど疲れた時は、辞めるかどうかを決める前に、休んで心身を回復させることが最優先です。疲れがたまった状態では、物事を悲観的に捉えやすく、本来の判断ができないからです。

ここでは、仕事に疲れて辞めたいと感じた時にまずやることを4つ紹介します。

休みを取って心身を回復させる

仕事に疲れて辞めたいと感じたら、まず有給休暇などで休みを取りましょう。数日でも仕事から離れると、疲れが和らぎ、辞めたい気持ちが疲労によるものか、職場への不満によるものかを見分けやすくなるからです。

たとえば、週末に有給休暇をつなげて3〜4日休むだけでも、睡眠や生活リズムを整える時間が取れます。休んでも回復しない場合は、休職制度を使えるか就業規則を確認する方法もあります。

業務外の病気やケガで働けず給与が出ない場合は、健康保険の傷病手当金を受けられることがあります。全国健康保険協会(協会けんぽ)の場合、連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったことなどが条件で、支給期間は支給開始日から通算1年6ヶ月です(2026年10月時点・全国健康保険協会より)。加入している健康保険によって条件が異なるため、勤務先の担当部署か健康保険組合に確認してください。

ストレスのサインをセルフチェックする

疲れの程度は、厚生労働省「こころの耳」の「5分でできる職場のストレスセルフチェック」で確かめられます。自分では気づきにくいストレスの状態を、質問に答えるだけで客観的に把握できるからです。

たとえば、「まだ大丈夫」と思っていても、セルフチェックの結果でストレスが高い状態だと分かれば、休む・相談する判断がしやすくなります。勤務先でストレスチェックを実施している場合は、その結果も参考になります。

ただし、セルフチェックは病気の診断ではありません。結果にかかわらず不調が続く場合は、医療機関を受診してください。

医療機関・産業医・こころの耳に相談する

疲れや落ち込みが続く場合は、一人で抱え込まず、医療機関・産業医・公的な相談窓口に相談しましょう。専門家に話すことで、休み方や働き方の調整について具体的な助言を受けられるからです。

疲れた時に相談できる主な窓口は、以下のとおりです。

  • 医療機関(心療内科・精神科・かかりつけ医)
  • 勤務先の産業医・保健師・社内の相談窓口
  • 厚生労働省「こころの耳」の電話・SNS・メール相談(匿名・無料)

上記の窓口は、辞めるかどうかを決めていない段階でも相談できます。

仕事の量を上司と調整する

疲れの原因が仕事の量にある場合は、上司に業務量の調整を相談しましょう。上司が部下の業務量を正確に把握しているとは限らず、相談して初めて担当が見直されることがあるからです。

たとえば、抱えている業務を一覧にし、「今月はAとBを優先したいので、Cは期限を延ばせないか」と具体的に伝えると、調整の話が進みやすくなります。令和6年労働安全衛生調査では、仕事のストレスを相談できる人がいる労働者は94.6%で、相談相手は「家族・友人」68.6%、「上司」65.7%の順に多い結果でした。

ただし、相談しても業務量が変わらない状態が続く場合は、異動や転職も選択肢に入れて考えてください。

仕事を辞めたいけど辞められない時の考え方

仕事を辞めたいけど辞められない時は、辞められない理由を1つずつ分けて、解決できるものから手をつけることが重要です。辞められない理由には、引き止めや人手不足など職場の事情と、お金や次の仕事への不安など自分の事情が混ざっているからです。

ここでは、仕事を辞めたいけど辞められない主な理由と、理由ごとの考え方を表にまとめます。

辞められない理由

考え方

人手不足で迷惑をかけると思う

人員の確保は会社の役割。引き継ぎの資料を用意し、退職日に余裕をもって伝える

上司に引き止められる・言い出せない

「相談」ではなく「退職の意思」として伝える。退職届を書面で出す方法もある

次の仕事が決まっていない

在職中に転職活動を始め、内定を得てから退職日を決める

収入が途切れるのが不安

生活費と雇用保険の条件を確認し、必要な貯蓄額を計算する

転職できるか不安

経験を棚卸しし、求人を見たり転職エージェントに話を聞いたりして市場の評価を確かめる

家族や周囲にどう思われるか気になる

辞めたい理由と、辞めた後の計画をまとめてから話す

辞められない理由を分けて考えると、今すぐ解決できる不安と、時間をかけて準備する不安の区別がつきます。

退職の申し出は法律上2週間で効力が生じる

退職のルールを知ると、「辞めさせてもらえないのでは」という不安が小さくなります。民法627条では、期間の定めのない雇用契約の場合、退職の申し入れから2週間が経過すると雇用が終了すると定められているからです。

たとえば、正社員として働く方が退職の意思を伝えた場合、会社の承諾がなくても、原則として2週間後には雇用契約が終わります。就業規則で「1ヶ月前までに申し出る」などと定めている会社もあるため、円満に辞めるには就業規則も確認しておきましょう。

ただし、契約社員など期間の定めのある雇用契約では扱いが異なります。個別の事情で判断が変わるため、迷う場合は専門の窓口に相談してください。

職場とのトラブルは総合労働相談コーナーに相談できる

退職を認めてもらえない、退職を伝えたら嫌がらせを受けたといったトラブルは、都道府県労働局の総合労働相談コーナーに相談できます。総合労働相談コーナーは各都道府県の労働局や労働基準監督署内などにあり、専門の相談員が無料・予約不要で対応しています。

たとえば、ハラスメントや賃金の未払いなど法律違反の疑いがある場合は、労働基準監督署など担当の部署に取り次いでもらえます。一人で会社と交渉するのが難しい場合の窓口として覚えておくと安心です。

仕事を早く辞めたい時に後悔しない進め方【5STEP】

仕事を早く辞めたい時ほど、手順を決めて進めると、辞めた後の後悔を防げます。辞めたい気持ちが強いと退職だけを急ぎがちですが、次の仕事や生活の準備がないまま辞めると、焦って転職先を選ぶことになりやすいからです。

ここでは、仕事を辞めたい時に後悔しない進め方を5つのSTEPで紹介します。全体の流れは、以下のとおりです。

  1. 辞めたい理由を書き出す
  2. これまでの経験を棚卸しする
  3. 残る・異動・休職・転職を比べる
  4. 在職中に転職活動を始める
  5. 退職を伝えて手続きを進める

心身の不調がある場合は、STEP1の前に休むことを優先してください。

STEP1 辞めたい理由を書き出す

最初のSTEPは、仕事を辞めたい理由を紙やメモアプリにすべて書き出すことです。頭の中だけで考えると、不満が大きく見えたり、本当の理由を見落としたりするからです。

たとえば、「上司が苦手」「残業が多い」「評価が低い」と書き出し、それぞれに「いつから」「何が変われば解決するか」を足していくと、辞めたい理由の優先順位が見えてきます。書き出した理由は、STEP3で選択肢を比べるときの基準になります。

STEP2 これまでの経験を棚卸しする

2つ目のSTEPは、これまでの仕事の経験と得意なことを棚卸しすることです。自分の強みが分かると、辞めた後にどんな仕事を選べるかが具体的になり、「転職できるか分からない」という不安も小さくなるからです。

たとえば、担当した業務・工夫したこと・成果を時期ごとに書き出し、ほかの仕事でも使える力(調整力・提案力・数字の管理など)を拾い出します。AIで仕事の進め方が変わっている今は、これまでの業務経験とAIの活用を掛け合わせた強みが評価される場面も増えています。

営業経験のある方なら提案書づくりや顧客分析、事務経験のある方なら定型業務の効率化など、経験とAIを組み合わせた仕事の選択肢を考えてみましょう。

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STEP3 残る・異動・休職・転職を比べる

3つ目のSTEPは、辞める以外の選択肢も含めて比べることです。「辞めるか続けるか」の2択で考えると、異動や休職など、悩みを解決できる別の方法を見落とすからです。

仕事を辞めたい時の主な選択肢を、向いている状況と注意点で比較します。

選択肢

向いている状況

注意点

今の仕事を続ける

辞めたい理由が一時的、または上司への相談で改善が見込める

期限を決めて、改善しなければ次の手を考える

社内で異動する

会社には不満がなく、仕事内容や人間関係を変えたい

希望がすぐに通るとは限らない

休職する

心身の不調があり、休んで回復させたい

制度の有無・期間は就業規則で確認する

転職する

会社の方針や待遇に不満があり、社内では解決できない

在職中に活動し、辞めたい理由が解決する職場かを確かめる

STEP1で書き出した理由が、どの選択肢で解決するかを照らし合わせると、自分に合う道を選びやすくなります。

STEP4 在職中に転職活動を始める

転職を選ぶ場合は、できるだけ在職中に転職活動を始めましょう。収入が途切れないため、焦らずに自分に合う会社を選べるからです。

厚生労働省「転職者実態調査」(令和2年)では、転職活動を始めてから前の勤め先を離職するまでの期間は「1か月以上3か月未満」が28.8%で最も多く、「転職活動期間なし」が23.6%、「1か月未満」が18.3%でした。在職中に求人を見る、転職エージェントに登録して話を聞くなど、小さな行動から始められます。

ただし、心身の不調で働きながらの活動が難しい場合は、先に休む・退職することも選択肢です。転職活動の全体の流れは、転職活動の進め方で確認できます。

STEP5 退職を伝えて手続きを進める

最後のSTEPは、退職の意思を伝え、引き継ぎと手続きを進めることです。転職先の入社日が決まってから伝えると、退職日と入社日の調整がしやすいからです。

たとえば、直属の上司に面談の時間をもらい、退職の意思と希望の退職日を伝えたうえで、退職届を出し、引き継ぎの計画を立てます。退職後は、健康保険・年金・住民税などの切り替えも必要です。

退職の伝え方は、職場との関係を保つうえで大切なポイントです。

仕事を辞めたい時の相談先と選び方

仕事を辞めたい時は、悩みの内容に合った相談先を選ぶと、一人で考えるより早く判断の材料がそろいます。体調の悩み、職場とのトラブル、キャリアの方向性では、頼れる相談先が異なるからです。

ここでは、仕事を辞めたい時の主な相談先を、向いている相談と注意点で比較します。

相談先

向いている相談

注意点

上司・人事

業務量の調整・異動・働き方の変更

評価への影響が気になる場合は人事や社内窓口を使う

家族・友人

気持ちの整理・生活への影響

仕事の事情を知らないため、助言が一般論になりやすい

医療機関・産業医

心身の不調・休み方・働き方の調整

不調があるときは最優先で相談する

こころの耳(厚生労働省)

働く方のメンタルヘルスの悩み

電話・SNS・メールで匿名・無料

総合労働相談コーナー

ハラスメント・退職トラブル・賃金の未払い

無料・予約不要。平日のみ

キャリア形成・リスキリング相談(厚生労働省の委託事業)

キャリアの方向性・学び直し

無料でキャリアコンサルティングを受けられる

転職エージェント

求人の紹介・市場価値の確認・選考対策

転職を前提とした支援が中心

キャリアコーチング

辞めるかどうかの整理・強みの言語化・キャリア設計

料金はサービスごとに異なる。無料カウンセリングで相性を確かめる

辞めるかどうか自体を迷っている段階では、転職を前提としない相談先を選ぶと、続ける選択肢も含めて冷静に考えられます。

辞めるか迷う段階ならキャリアコーチングも選択肢

辞めるかどうかを決めきれない方には、キャリアコーチングも選択肢になります。キャリアコーチングは、コーチとの対話で強みや価値観を整理し、転職するかどうかも含めてキャリアの方向性を決めるサービスだからです。

たとえば、「辞めたいけれど、何をしたいかが分からない」という段階でも、経験の棚卸しから一緒に進められます。サービスごとの特徴や料金は、キャリアコーチングおすすめ比較で確認できます。

AI人材特化のキャリアコーチング「キャリエボ」は、転職を前提としない相談にも対応しています。これまでの経験とAIを掛け合わせてどんな仕事を目指せるかを整理したい方は、キャリエボの無料カウンセリングで今の状況を相談できます。

まとめ:仕事を辞めたい時は「休む・整理する・比べる」の順で決める

  • 仕事を辞めたい時は、心身の不調があるならまず休み、医療機関・産業医・こころの耳に相談する
  • 辞め時のサインは、不調が続く・違法な働かせ方やハラスメントが改善されない・社内で手を尽くしても希望のキャリアに近づけないこと
  • 判断基準は、辞めれば解決するか・社内で試したか・辞めた後の目的・心身の健康・お金の備えの5つ
  • 辞めたいけど辞められない時は、理由を分けて考え、退職のルールと相談窓口を知っておく
  • 早く辞めたい時も、理由の書き出し・経験の棚卸し・選択肢の比較・在職中の転職活動・退職の手続きの順で進める

まずは辞めたい理由を書き出し、判断基準のチェックリストに当てはめるところから始めてみてください。

よくある質問

Q.仕事を辞めたいと思うのは甘えですか?
A.

甘えではありません。令和6年の厚生労働省の調査では、仕事で強いストレスとなっている事柄がある労働者は68.3%でした。辞めたい理由を書き出し、辞めれば解決する問題かを確かめると、次の行動を決めやすくなります。

Q.次の仕事を決めずに辞めてもいいですか?
A.

心身の不調で働き続けるのが難しい場合は、先に辞めることも選択肢です。不調がない場合は、収入が途切れず焦らずに会社を選べるため、在職中に転職活動を始め、内定を得てから退職日を決める進め方が安心です。

Q.疲れて仕事を辞めたい時、誰に相談すればいいですか?
A.

心身の不調がある場合は、医療機関や勤務先の産業医に相談してください。厚生労働省の「こころの耳」では、働く方が電話・SNS・メールで匿名・無料で相談できます。業務量の悩みは上司、ハラスメントや退職のトラブルは総合労働相談コーナーが相談先になります。

Q.退職はいつまでに伝えればいいですか?
A.

民法627条では、期間の定めのない雇用契約の場合、退職の申し入れから2週間で雇用が終了すると定められています。就業規則で申し出の時期を決めている会社もあるため、引き継ぎを考えて就業規則を確認し、余裕をもって伝えましょう。契約社員など期間の定めのある契約では扱いが異なります。

Q.仕事を辞めたいけれど、転職できるか不安です。どうすればいいですか?
A.

まず、これまでの業務経験と成果を棚卸しし、ほかの仕事でも使える強みを言葉にしましょう。そのうえで求人を見たり転職エージェントやキャリアコーチングに相談したりすると、自分の経験がどう評価されるかを確かめられます。

出典・参考

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