事務職はAIでなくなる?減る業務・残る業務と今からできる対策
事務職はAIでなくなるのかを、厚生労働省の最新の求人データと経済産業省の推計から解説。AIに置き換わりやすい業務と残る業務、一般事務・営業事務・医療事務など種類ごとの影響を表で整理し、必要なスキルと今からできること5つをまとめています。
この記事の結論
- 事務職はAIでまるごとなくなるより、入力や集計などの定型作業が減り、必要な人数が少しずつ絞られていく形で変わっていきます。
- 厚生労働省の統計では、2026年9月の事務従事者の有効求人倍率は0.37倍で、職業計の1.08倍を大きく下回っています。
- 自分の業務を作業に分けてAIに任せる部分を決め、調整・確認・業務改善の役割を増やすことが現実的な備えです。
事務職の仕事は、生成AIが文章や資料を作れるようになったことで、なくなる仕事の代表として挙げられることが増えています。一方で、事務職の種類や業務ごとに、影響の違いを分けて説明している情報は多くありません。
事務職の業務ごとにAIの影響を把握すると、必要以上に不安にならず、今から伸ばす役割を選べます。職種全体の動きは、AIでなくなる仕事・残る仕事で解説しています。
本記事では、事務職がなくなると言われる理由・最新の求人データ・AIに置き換わりやすい業務と置き換わりにくい業務をまとめています。さらに、事務の種類ごとの影響の違いと今からできること5つ、経験を活かせるキャリアの選択肢も紹介します。
事務職はAIでなくなる?結論の早見表
事務職の仕事は、AIでまるごとなくなるより、定型の作業が減り、必要な人数が少しずつ絞られていく形で変わっていきます。社内の調整や例外の対応は残る一方で、1人が処理できる業務の量が増えるからです。
ここでは、事務職の主な業務を、AIの影響の大きさと変わったあとに人が担う仕事で整理します。
事務職の業務 | AIの影響 | 人が担う仕事 |
|---|---|---|
データの入力 | 大 | 読み取り結果の確認、例外の処理 |
議事録・メールの下書き | 大 | 内容の確認、言い回しの調整 |
定型の書類の作成 | 大 | 記載内容の確認、ひな形の見直し |
データの集計 | 大 | 数字の確認、結果の説明 |
問い合わせの一次対応 | 中 | 例外の判断、担当者への引き継ぎ |
日程の調整 | 中 | 優先順位の判断、関係者への配慮 |
部署をまたぐ調整 | 小 | 関係者の合意づくり |
業務の見直し | 小 | 課題の発見、新しい手順の定着 |
※AIの影響の大きさは、業務の定型の度合いをもとに当メディアが整理した目安です。会社の規模や導入しているシステムによって変わります
上記のとおり、影響が大きいのは手順が決まった業務です。自分の業務のうち、表の上側がどのくらいの割合を占めるかを確認しましょう。
事務職がなくなると言われる理由3つ
事務職がなくなると言われるのは、調査で影響が大きい職種に挙がり、生成AIの得意分野と業務が重なり、求人も少ないためです。ただし、調査の数字は「仕事が消える時期」を示すものではありません。
ここでは、事務職がなくなると言われる理由を3つ紹介します。
調査で事務職が最も影響を受ける職種に挙がっている
事務職は、国内外の調査でAIの影響が大きい職種に挙がっています。ILOの2025年の報告では、事務職の影響の度合いが職業の中で最も高いとされました。
野村総合研究所の「代替可能性が高い100種の職業」にも、一般事務員・医療事務員・経理事務員などが含まれています。世界経済フォーラムの「Future of Jobs Report 2025」でも、データ入力係や事務・秘書は減少の速い職種です。
ただし、ILOは起きやすいのは仕事の消失より仕事の変化だと説明しています。野村総合研究所の調査も、技術的に代替できるかを試算したもので、実際に雇用がなくなる割合ではありません。
生成AIの得意分野と事務の業務が重なる
生成AIの得意分野は、文章の作成や要約など、事務の日常の業務と重なります。総務省「令和8年版 情報通信白書」によると、日本企業の生成AI活用で最も多い業務類型は「議事録・メール作成補助」で、約7割でした。
導入の効果を実感する回答も「議事録・メール作成補助」が約7割で、ほかの類型より高い結果です。これまで人が時間をかけていた文書の作業に、すでにAIの利用が広がっていることが分かります。
事務職はもともと求人が少なく希望者が多い
事務職は、AIの影響とは別に、もともと求人より希望者が多い職種です。そのため、求人の減少が目立ちやすく、「事務職はなくなる」という印象につながっています。
次の見出しでは、最新の数字を職業別に確認します。
事務職の求人データ【2026年9月・厚生労働省】
事務職の求人は、仕事を探す方の人数を大きく下回っています。厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年9月分)」では、事務従事者の有効求人倍率は0.37倍で、職業計の1.08倍の約3分の1です。
ここでは、事務の種類ごとの数字を、ほかの職業と比べて紹介します。
職業 | 有効求人倍率 |
|---|---|
職業計 | 1.08倍 |
事務従事者(全体) | 0.37倍 |
一般事務従事者 | 0.30倍 |
事務用機器操作員 | 0.27倍 |
会計事務従事者 | 0.55倍 |
営業・販売事務従事者 | 0.91倍 |
生産関連事務従事者 | 1.37倍 |
運輸・郵便事務従事者 | 2.69倍 |
介護サービス職業従事者 | 3.94倍 |
建設・採掘従事者 | 5.13倍 |
※厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年9月分)」参考統計表6(全国・常用、パートを含む・原数値)より。ハローワークの求人・求職に基づく数値
事務従事者の有効求人は前年同月より6.4%減り、有効求職は1.6%増えました。同じ事務でも、生産関連や運輸・郵便の事務は倍率が1倍を超えています。「事務」とひとくくりにせず、種類ごとに見ることが重要です。
ただし、求人倍率はAIだけで決まるものではありません。ハローワークの数字であり、事務の仕事を希望する方が多いことも、低い倍率の理由です。
事務職はいつなくなる?2040年の見通し
事務職がなくなる時期を示す公的な数字はありません。経済産業省の推計が示しているのは、仕事がゼロになる時期ではなく、必要な人数が減っていく見通しです。
ここでは、経済産業省の2つの推計の数字を紹介します。
推計 | 事務職の数字 |
|---|---|
2022年の就業者数 | 1,455万人 |
2040年の需要(全国版の推計) | 1,039万人(約440万人の余剰の可能性) |
生成AI等の導入がない場合の2040年の需要 | 約1,530万人 |
生成AI等の進展を仮定した2040年の需要 | 約680万人 |
2050年の労働需要(未来人材ビジョン) | 2020年比で42%減 |
※経済産業省「2040年の就業構造推計(改訂版)」(2026年3月)、「未来人材ビジョン」(2022年5月)より。推計の前提が異なるため、数字の単純な比較はできません
上記のとおり、生成AIの進み方によって事務職の需要の見通しは大きく変わります。経済産業省も、生成AI等の影響には不確実性があるとしています。一度に職を失うというより、退職者の補充や新規の採用が絞られる形を想定して、早めに役割を広げましょう。
事務職でAIに置き換わりやすい業務
事務職でAIに置き換わりやすいのは、手順が決まっていて、入力と出力がはっきりしている業務です。形式の決まった情報を繰り返し処理する作業は、システムと生成AIの得意分野だからです。
ここでは、事務職でAIに置き換わりやすい業務を4つ紹介します。
- データの入力:紙やPDFの内容を読み取り、システムに登録する
- 文書の下書き:議事録・メール・報告書のたたき台を作る
- 定型の書類の作成:見積書や申請書をひな形から作る
- データの集計:表計算の関数の作成やレポートの下書きをする
たとえば、会議の録音から議事録の下書きを作れば、事務担当者は内容の確認と修正に集中できます。問い合わせの一次対応も、社内のFAQとAIのチャットで減らしやすい業務です。
上記の業務でも、確認の仕事は残ります。AIの出力には誤りが混ざるため、どこを人が確かめるかを決める役割が事務職に求められます。
事務職でAIに置き換わりにくい業務
事務職でAIに置き換わりにくいのは、人と人の間を調整し、状況に応じて判断する業務です。社内の事情や相手の都合は、文書やデータになっていないことが多いからです。
ここでは、事務職でAIに置き換わりにくい業務を3つ紹介します。
部署をまたぐ調整
部署をまたぐ調整は、事務職に残りやすい業務です。関係者の優先順位が異なる場面では、事情を聞いて合意を作る人が必要なためです。
たとえば、営業と製造の納期の調整や、複数の部署が関わる申請の取りまとめがあります。社内の誰に何を確認すればよいかを知っていることは、長く働いた方の強みです。
例外の対応と内容の確認
例外の対応と内容の確認は、人が責任を持つ業務です。ルールに当てはまらない案件では、前例や影響を踏まえた判断が必要なためです。
たとえば、期限を過ぎた申請の扱いを上司に確認して処理する場面があります。AIが作った書類を社外へ出す前の確認も、人の役割として残ります。
業務の見直し
業務の見直しは、AI時代に価値が上がる業務です。現場の手順を知る事務職は、どの作業を減らせるかを具体的に提案できるためです。
たとえば、毎月同じ内容を3つの表に入力している作業を、1つの入力にまとめる提案があります。AIの導入でも、現場の手順を整理できる人がいると定着しやすくなります。
事務職のAIの影響は種類で変わる
事務職のAIの影響は、事務の種類と担当する範囲で変わります。同じ事務職でも、入力が中心の仕事と、専門の知識や現場の調整が必要な仕事では、減る作業の量が違うためです。
ここでは、事務の種類ごとに、AIの影響と次に増やしたい仕事を整理します。
事務の種類 | AIの影響 | 次に増やしたい仕事 |
|---|---|---|
一般事務 | 入力と文書の作業が減りやすい | 業務の見直し、部署間の調整 |
営業事務 | 見積書や受注の入力が減りやすい | 顧客対応、営業資料の分析 |
経理事務 | 仕訳や照合が減りやすい | 決算の確認、数字の分析 |
人事・総務 | 案内文や問い合わせ対応が減りやすい | 制度の運用、社員への対応 |
貿易事務 | 書類の作成と確認が効率化しやすい | 取引先との調整、規制の確認 |
医療事務 | 入力と算定の補助が効率化しやすい | 患者への対応、請求内容の確認 |
※影響の内容は業務の性質をもとに当メディアが整理した目安です。経理は経理はAIでなくなる?で詳しく解説しています
医療事務はAIでなくなる?
医療事務は、AIでまるごとなくなるより、入力と算定の作業が減り、窓口の対応と確認の比重が上がる形で変わっていきます。医療機関の窓口では、患者の事情に応じた案内が必要だからです。
野村総合研究所の「代替可能性が高い100種の職業」には、医療事務員と診療情報管理士が含まれています。厚生労働省も医療DXの一環で、診療報酬の算定と患者負担金の計算を担う共通算定モジュールの提供を進めています。
ただし、共通算定モジュールの提供は段階的で、導入の時期は医療機関によって異なります。患者の情報は特に機微な情報なので、生成AIの利用は勤務先のルールに従いましょう。
事務職の業務で生成AIを使える場面
事務職の業務で生成AIが向いているのは、文書の下書きと表計算の補助です。ゼロから作る時間を減らせる一方で、内容の正しさは人が確認する必要があるからです。
ここでは、事務職で生成AIを使いやすい場面を、使い方と確認することに分けて紹介します。
場面 | 使い方 | 確認すること |
|---|---|---|
メール | 依頼や案内の文面の下書きを作る | 宛先・日付・金額は自分で入れる |
議事録 | メモから要点と決定事項をまとめる | 発言の内容が変わっていないか |
表計算 | 関数の作り方を聞く | 少ないデータで結果を試す |
資料 | 報告書の構成案を作る | 数字と事実の裏付け |
手順書 | 業務の手順書のたたき台を作る | 実際の手順と合っているか |
生成AIを事務の業務で使う際は、社外秘の情報や個人情報の扱いに注意が必要です。総務省・経済産業省「AI事業者ガイドライン」でも、AIの利用者は機密情報を不適切に入力しないよう注意することが求められています。人事・事務の業務別の活用例は、人事・事務職のAI活用で紹介しています。
事務職がAI時代に身につけたいスキル4つ
事務職がAI時代に身につけたいのは、AIを使って業務を速くし、その結果を確認して改善するスキルです。作業の速さがAIで底上げされるほど、確認と改善の力で差がつくからです。
ここでは、事務職が身につけたいスキルを4つ、できるようになることと合わせて紹介します。
スキル | できるようになること |
|---|---|
AIに指示して確認する力 | 目的に合った下書きを作らせ、誤りを直せる |
業務を見直す力 | 無駄な手順を見つけて新しい流れを提案できる |
調整の力 | 関係者の事情を聞いて合意を作れる |
表計算の基礎 | AIが作った関数や集計が正しいかを判断できる |
上記のうち、調整の力はこれまでの事務の経験で積み上げてきた部分です。AIの活用と業務の見直しを足すと、部署の業務を変えられる事務職に近づきます。
事務職が今からできること5つ
事務職が今からできることは、自分の業務を分けて、AIに任せる部分と伸ばす部分を決めることです。仕事の中身は一度にすべて変わるわけではないため、今の職場で試しながら準備できます。
ここでは、事務職が今から取り組める行動を、始めやすい順に5つ紹介します。
- 自分の業務を作業に分けて棚卸しする:1週間の業務を書き出し、早見表の「大」にあたる割合を確認する
- 生成AIを日常の業務で使ってみる:社内のルールの範囲で、メールの下書きや議事録の要約から始める
- 業務改善の実績を数字で残す:作業時間やミスの件数が、改善の前後でどう変わったかを記録する
- 調整や判断に近い役割を増やす:部署をまたぐ案件の取りまとめや新人の指導を担当させてもらう
- 社内の異動や社外の選択肢を調べる:事務の経験が評価される仕事を見ておく
上記の中で最初に取り組みたいのは、業務の棚卸しです。仕事で使うAIの基礎から学びたい方は、仕事で使えるAIスキルとは?社会人のAIの勉強方法とロードマップを参考にしてください。
事務職の経験を活かせるキャリアの選択肢
事務職の経験は、業務の流れと社内の調整を理解している点で、事務以外の仕事でも活かせます。正確に処理する力と、関係者を動かす経験は、多くの職種で必要だからです。
ここでは、事務職の経験を活かせる仕事を、役割と経験が活きる点で比較します。
仕事 | 主な役割 | 事務の経験が活きる点 |
|---|---|---|
業務改善・DXの担当 | 業務の見直し、ツールの導入 | 現場の手順と困りごとを知っている |
人事・労務 | 採用、制度の運用、手続き | 書類の処理と社内の調整に慣れている |
経理 | 仕訳、決算、支払いの管理 | 正確な処理の経験がある |
カスタマーサクセス | 既存の顧客の活用の支援 | 丁寧な連絡と調整ができる |
秘書 | 役員の日程管理、対外的な調整 | 先回りの準備と調整ができる |
※職種の役割は一般的な目安です。実際の業務範囲は会社ごとに確認してください
どの仕事でも、事務の経験だけでなく、AIで業務を変えた経験があると話せる内容が増えます。経験×AIを具体的な実績で示すことが、選択肢を広げる材料です。AIを活かした仕事への移り方は、未経験からAI転職する方法で解説しています。
これから事務職に転職する方は、事務職の転職も確認してください。
今の職場に残るか社外に出るか一人で決められない場合は、第三者と整理する方法もあります。厚生労働省の「キャリア形成・リスキリング相談コーナー」では、キャリアコンサルティングを無料で受けられます。
まとめ:事務職はAIに任せる作業を決める側に回る
事務職とAIの関係の要点は、以下のとおりです。
- 事務職はまるごとなくなるより、定型の作業が減り、必要な人数が少しずつ絞られていく
- 置き換わりやすいのは入力・文書の下書き・定型の書類・集計
- 残りやすいのは部署をまたぐ調整・例外の対応・業務の見直し
- 事務従事者の有効求人倍率は0.37倍で、職業計の1.08倍を大きく下回る(2026年9月)
- 2040年に事務職で約440万人の余剰が生じる可能性があるという推計がある
まずは1週間の業務を書き出し、AIに任せる作業と自分が伸ばす役割を分けることから始めましょう。
よくある質問
Q.事務職はAIでなくなりますか?
事務職がまるごとなくなる可能性は低いと考えられます。ただし、入力や書類の作成などの定型の作業は減り、必要な人数は絞られていく見通しです。調整や業務の見直しを担える方の価値は残ります。
Q.事務職がなくなるのはいつですか?
事務職がなくなる時期を示す公的な数字はありません。経済産業省の推計は、2040年に事務職で約440万人の余剰が生じる可能性を示していますが、仕事がゼロになるという意味ではありません。
Q.医療事務はAIでなくなりますか?
医療事務は、入力や算定の作業が効率化される一方で、患者への対応や請求内容の確認は人の役割として残ります。システムの導入の時期は医療機関によって異なります。
Q.事務職の将来性はありますか?
定型の作業が中心の事務職は、求人が少ない状況が続く可能性があります。一方で、生産関連や運輸・郵便の事務は有効求人倍率が1倍を超えており、種類によって状況は異なります。
Q.事務職から転職するなら、どの仕事が向いていますか?
事務職の経験は、業務改善・DXの担当、人事・労務、経理、カスタマーサクセスなどで活かせます。向いている仕事は担当してきた業務によって変わるため、まず経験の棚卸しから始めましょう。
出典・参考
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年9月分)について」
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年9月分)」参考統計表(PDF)
- 経済産業省「2040年の就業構造推計(改訂版)について」(2026年3月)※厚生労働省掲載資料
- 経済産業省「未来人材ビジョン」(2022年5月)※内閣官房 教育未来創造会議 資料4-1
- ILO "Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure"(2025年5月20日)
- 野村総合研究所「日本の労働人口の49%が人工知能やロボット等で代替可能に」(2015年12月2日)
- World Economic Forum "Future of Jobs Report 2025"(2025年1月)
- 総務省「令和8年版 情報通信白書」企業における生成AIの業務利用状況
- 厚生労働省「医療DXの進捗状況について」(令和7年7月1日)
- 総務省・経済産業省「AI事業者ガイドライン(第1.2版)」概要(2026年3月31日)
- 厚生労働省 キャリア形成・リスキリング相談コーナー

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