DX人材とは？求められるスキルとAI人材との違い

DX人材は、経営に近い立場で変革を企画する人から、データを整える人、システムを作る人、セキュリティを守る人まで幅広く存在します。経済産業省と情報処理推進機構（IPA）が定めた「デジタルスキル標準（DSS）」でも、DXを推進する人材は6つの類型に分けて整理されています。

DX人材の定義と類型を把握すると、求人の「DX人材募集」が何を求めているのかを読み取れ、自分の経験から目指せる役割を選べます。最近はAI人材と並べて語られることも多く、2つの違いを知っておくと学ぶ順番も決めやすくなります。

本記事では、DX人材の定義、AI人材・IT人材との違い、求められる背景、DX推進スキル標準ver.2.0の6類型とロール、求められるDXスキルをまとめています。さらに、未経験からDX人材を目指す4つのステップと、向いている方の特徴も紹介します。

DX人材とは？定義と6つの類型の早見表

DX人材という言葉は、使う人や企業によって指す範囲が変わります。経営企画のDX推進担当だけを指す場合もあれば、データ分析やシステム開発の専門職まで含める場合もあるため、まず公的な定義と分け方を押さえることが重要です。

ここでは、DX推進スキル標準の6類型を早見表で示したうえで、DX人材の定義、リテラシーと推進の2層の考え方、IT人材との違いを解説します。

DX推進スキル標準の6類型を、主な役割・活かしやすい経験・未経験からの目指しやすさで比較します。

※類型名と役割はIPA「DX推進スキル標準（DSS-P）概要」（2026年10月時点）より。活かしやすい経験と目指しやすさはエボルート編集部の目安です。○＝業務経験を土台に目指しやすい、△＝専門の学習期間を長めに見込む

上の表のとおり、DX人材はエンジニアだけを指す言葉ではありません。企画・営業・事務の経験がある方は、ビジネスアーキテクトやデータマネジメントの入口から目指すと、今の経験を活かしやすくなります。

DX人材の定義

DX人材とは、データとデジタル技術を使って、事業・業務・組織を変革する人材のことです。デジタル技術を導入するだけでなく、導入によって仕事の進め方や価値の出し方を変えるところまで担う点が特徴です。

DXそのものが「変革」を意味する言葉だからです。経済産業省「デジタルガバナンス・コード3.0」（2024年9月）では、DXを「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しています。

たとえば、紙の申込書をPDFにするだけならデジタル化にとどまります。申込データを分析して手続きの流れを作り直し、問い合わせ件数を減らすところまで進めた人が、DX人材の役割を果たしたといえます。ただし、企業の求人ではDX人材が特定の職種を指す場合もあるため、仕事内容の欄で担う範囲を確認しましょう。

DX人材は「DXリテラシー」と「DX推進」の2層で考える

DX人材は、全員が身につけるDXリテラシーの層と、DXを専門的に推進する層の2つに分けて考えると整理しやすくなります。デジタルスキル標準も、この2層に合わせて2つの標準で構成されているためです。

デジタルスキル標準を構成する2つの標準を、対象と中身で比較します。

※出典：IPA「デジタルスキル標準 ver.2.0」（2026年4月）

DX推進スキル標準が想定するのは、独力で業務を遂行でき、後進の育成もできる水準（ITSS＋のレベル4相当）です。未経験の方は、まずDXリテラシーを身につけ、今の業務でDXの実践経験を積んでから推進の層へ進むと無理がありません。

DX人材とIT人材の違い

DX人材とIT人材は、目的が異なります。IT人材は情報システムを作り安定して動かすことが主な目的で、DX人材はデジタル技術を使って事業や組織を変えることが目的です。

IPAのデジタルスキル標準のFAQでも、ITスキル標準（ITSS）はIT技術者育成の指標であるのに対し、デジタルスキル標準はIT技術者だけでなく非IT職も対象と説明されています。たとえば、営業部門で顧客データの使い方を見直し、営業の進め方を変える担当者は、IT人材ではなくてもDX人材にあたります。

ただし、DX推進スキル標準のソフトウェアエンジニアやサイバーセキュリティのように、IT人材の専門性がそのままDX人材の役割になる類型もあります。IT人材とDX人材は対立する言葉ではなく、重なる部分があると理解しておきましょう。

DX人材とAI人材の違い

DX人材とAI人材は、どちらもデジタル技術で仕事を変える人材として並べて語られます。ただし、DX人材は「変革」という目的で、AI人材は「AI」という技術で定義される言葉であり、見ている軸が違います。

ここでは、DX人材とAI人材の違いを表で比較したうえで、生成AIで2つの重なりが広がった点と、共通の入口を解説します。

DX人材とAI人材を、目的・扱う技術・代表的な役割などで比較します。

※エボルートでは、AI人材を「AIを使って業務を変えられる人」と定義しています。AIを開発するエンジニアだけを指しません。

上の表のとおり、DX人材のほうが扱う範囲は広く、AI人材はDX人材の中でAIに強い人と重なる部分が大きい関係です。

DX人材は変革の目的、AI人材はAIの専門性で定義される

DX人材は「何を変えたか」で、AI人材は「AIをどう使ったか」で評価される人材です。DXは業務やビジネスモデルを変えることが目的で、AIはその目的を達成するための技術の1つだからです。

たとえば、受発注の流れをクラウドの共有システムに切り替えて処理日数を短くした担当者は、AIを使っていなくてもDX人材の成果を出しています。一方、問い合わせ対応に生成AIを取り入れて回答の下書きを自動化した担当者は、AI人材であり、業務の流れまで変えていればDX人材でもあります。

ただし、求人では2つの言葉が厳密に使い分けられていないこともあります。応募先を選ぶ際は、肩書きよりも、仕事内容に書かれた担当範囲と使う技術を見比べましょう。

生成AIの普及でDX人材とAI人材の重なりが広がった

DX人材とAI人材の重なりは、生成AIの普及で大きく広がっています。DXの手段としてAIの比重が高まり、DX人材にもAIを使いこなす力が求められるようになったためです。

デジタルスキル標準の改訂の流れは、以下のとおりです。

• 2023年8月：DXリテラシー標準に生成AIに関する記載を追加
• 2024年7月：ver.1.2で、DX推進スキル標準に生成AIに関する補記を追加
• 2026年4月：ver.2.0で、AI・データ活用を推進するデータマネジメントの類型を追加し、AI実装・運用やAIガバナンスに関するスキルを拡充

上記の改訂から、DX人材の要件にAIの比重が年々増していることが分かります。今後DX人材を目指す方は、AIを使う力をDXスキルの一部として学んでおくと、求人の要件にも合わせやすくなります。

DX人材とAI人材の共通の入口は「今の業務をAIで変える経験」

DX人材とAI人材のどちらを目指す場合も、今の業務をAIで変えた経験が共通の入口になります。採用や社内の抜擢で評価されるのは、知識の量より、実際に業務を変えた実績だからです。

たとえば、経理の経験がある方なら、請求書の確認作業に生成AIを取り入れ、確認の手順と所要時間をどう変えたかを記録しておけば、DX人材としてもAI人材としても語れる成果になります。業務を知っている方がAIを使うと、どこを変えれば効果が出るかを判断できる点が強みです。

ただし、会社の情報を生成AIに入力する際は、社内規程と、総務省・経済産業省「AI事業者ガイドライン（第1.2版）」が示す個人情報・機密情報の扱いに注意してください。AI人材の定義やタイプは、AI人材とは何かと求められるスキルで詳しく解説しています。

DX人材が求められる背景3つ

DX人材は、DXに取り組む企業が増える一方で、推進できる人材の確保が追いついていないために求められています。不足の状況は、IPAや経済産業省の調査で数字として示されています。

ここでは、DX人材が求められる背景を、公的な調査をもとに3つ紹介します。

DX人材が求められる背景は、以下のとおりです。

• 日本企業の85.1%がDXを推進する人材の量の不足を感じている
• 最も不足しているのは、変革を一気通貫で進めるビジネスアーキテクト
• IT人材全体でも2030年に約45万人の不足が推計されている

以下では、それぞれの背景を具体的に解説します。

日本企業の85.1%がDX推進人材の量の不足を感じている

日本企業の大半は、DXを推進する人材が足りないと感じています。IPA「DX動向2025」（調査期間2025年2月上旬〜3月下旬）で、DXを推進する人材の「量」について「やや不足している」「大幅に不足している」と答えた日本企業は合計85.1%でした。

同じ調査で、米国とドイツは「やや過剰である」「過不足はない」の合計がそれぞれ73.6%、52.5%で、日本の不足感の強さが目立ちます。人材の「質」についても、「過不足はない」と答えた企業は日本が3.8%、米国が52.9%、ドイツが25.1%でした。

ただし、DX動向2025はDXに取り組んでいる企業を対象にした回答です。全ての企業で同じように人材が足りないという意味ではない点に注意しましょう。

最も不足しているのはビジネスアーキテクト

DX推進人材の中でも、日本で最も不足しているのはビジネスアーキテクトです。IPA「DX動向2025」では、米国とドイツで最も不足しているのはデータサイエンティストで、日本だけビジネスアーキテクトの不足割合が突出していました。

IPAは、DXの取組の初期段階から導入・検証までを担う人材の不足が、DXの成果創出にも影響している可能性を指摘しています。ビジネスアーキテクトは、業務と現場の課題を理解したうえで関係者をまとめる役割のため、企画・営業・業務改善の経験が活きる類型です。

ただし、DX動向2025の調査はデジタルスキル標準ver.2.0の公表前で、当時の5類型（データマネジメントを含まない）で尋ねています。

IT人材の需給ギャップも推計されている

DX人材の土台になるIT人材についても、将来の不足が推計されています。経済産業省「IT人材需給に関する調査」（2019年）では、2030年のIT人材の不足は中位の想定で約45万人とされています。

同じ調査では、AI人材も2030年に平均で約12.4万人不足すると試算されています。DXの手段としてAIやデータの比重が高まるほど、デジタル技術と業務の両方を理解する人材の価値は上がります。

ただし、需給の推計は前提となる生産性やIT需要の伸びによって変わる試算です。数字そのものより、デジタル人材が中長期で求められる方向性を示す資料として読みましょう。

DX人材の6類型とロール【DX推進スキル標準ver.2.0】

DX人材の役割は、IPAのDX推進スキル標準で6つの類型と、その下の「ロール」に細かく分けられています。2026年4月のver.2.0でデータマネジメントの類型が加わり、以前の版の「5類型」から変わっています。

ここでは、6類型とロールの一覧を表で示したうえで、類型ごとの役割と目指し方を紹介します。

DX推進スキル標準ver.2.0の類型とロールは、以下のとおりです。

※出典：IPA「デジタルスキル標準 ver.2.0」（2026年4月）ロール一覧

デジタルスキル標準では、1人が複数のロールを兼ねることも、複数人で1つのロールを担うことも想定されています。自分に合うロールを1つ決め、隣のロールにも少しずつ手を広げる考え方で問題ありません。

ビジネスアーキテクト

ビジネスアーキテクトは、変革の目的を決め、ビジネスモデルと業務プロセスを設計して、関係者をまとめながら成果を出す類型です。デジタル技術の知識に加えて、事業と業務への深い理解が欠かせないためです。

たとえば、ビジネスアナリストのロールは、業務・組織・システムを分析して要求を整理し、エンジニアに伝える役割を担います。現場の業務フローを説明できる営業や業務改善の経験者は、要求の整理から関わると経験を活かせます。ただし、投資判断の支援まで担うビジネスアーキテクトのロールは、経営に近い経験が求められます。

デザイナー

デザイナーは、ビジネス・顧客・コミュニケーションの視点から、製品・サービスの方針と体験、伝え方をデザインする類型です。DXで作るサービスは、使われて初めて価値が出るためです。

ver.2.0では、ブランドの理念を言語化し、顧客とのタッチポイントをまたいで伝え方を設計するコミュニケーションデザイナーのロールが加わりました。マーケティングや広報で顧客データをもとに施策を改善してきた方は、コミュニケーションデザイナーの入口に立てます。ただし、UX/UIデザイナーを目指す場合は、情報設計やデザインツールの専門的な学習が必要です。

データサイエンティスト

データサイエンティストは、データの解析やAIの仕組みを使って、業務変革や新規ビジネスを実現する類型です。データとAIをDXの成果に直結させる役割のため、統計・機械学習の知識と事業理解の両方が求められます。

厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）では、データサイエンティストの平均年収は611.9万円、有効求人倍率は8.91です（令和7年賃金構造基本統計調査ほか）。事業戦略に沿ってデータ・AIの活用戦略を考えるデータビジネスストラテジストは、事業の経験を活かしやすいロールです。ただし、データサイエンスプロフェッショナルを目指す場合は、数理統計やプログラミングの学習期間を長めに見込みましょう。データサイエンティストの仕事は、データサイエンティストとは何かとなり方で解説しています。

データマネジメント

データマネジメントは、データの品質・安全性を保ち、組織全体でデータを使い続けられる仕組みを作る類型です。AIの精度や分析の質は、元になるデータの整い方で決まるためです。

たとえば、データスチュワードのロールは、事業部門の知識をもとにデータの品質・信頼性の確保を担い、現場にデータ活用を定着させます。マスターデータの管理や、部署ごとにばらばらな集計表の統一に取り組んできた事務・管理部門の方は、経験をそのまま活かせます。ただし、データエンジニアやデータアーキテクトのロールでは、データ基盤の設計など技術的な知識が必要です。

ソフトウェアエンジニア

ソフトウェアエンジニアは、デジタル技術を使った製品・サービスのシステムやソフトウェアを設計・実装・運用する類型です。DXで描いたサービスを実際に動く形にする役割のため、プログラミングとクラウドの技術が中心になります。

ver.2.0では、画面側のフロントエンド、サーバー側のバックエンド、開発・運用環境を担うクラウドエンジニア/SRE、現実世界のデバイスとつなぐフィジカルコンピューティングエンジニアの4ロールに分かれています。社内システムの運用や、表計算のマクロで業務を自動化してきた経験は、学び始めの土台になります。ただし、未経験から実務レベルに達するには、継続的なプログラミング学習が必要です。

サイバーセキュリティ

サイバーセキュリティは、業務を支えるデジタル環境のサイバーセキュリティリスクの影響を抑える対策を担う類型です。DXでデータやクラウドの利用が増えるほど、情報漏えいや攻撃のリスクも大きくなるためです。

サイバーセキュリティマネージャーは、ビジネスの企画段階でリスクを評価し、対策の管理・統制を主導するロールです。総務や情報システム部門で社内ルールの整備やアカウント管理に関わってきた方は、マネジメント側から入りやすくなります。ただし、対策の導入・運用を担うサイバーセキュリティエンジニアは、ネットワークやシステムの技術知識が前提です。

コンサルティングの立場からDXやAI導入を支援する道もあります。働き方を詳しく知りたい方は、AIコンサルタントとは何かと仕事内容も参考にしてください。

DX人材に求められるスキル（DXスキル）

DX人材に求められるDXスキルは、全員に必要なリテラシーと、推進する人材に必要な専門スキルの2段階に分かれます。どちらもデジタルスキル標準で項目が具体的に定められているため、学ぶ範囲を決める地図として使えます。

ここでは、DXリテラシーの中身、DX推進の共通スキル5カテゴリ、DXスキルを示す資格と学習の場を紹介します。

全員に求められるDXリテラシー

DXリテラシーは、職種を問わず全てのビジネスパーソンが身につけるDXスキルの土台です。DXリテラシー標準は、一人ひとりがDXを自分事ととらえ、変革に向けて行動できるようになることをねらいにしています。

DXリテラシー標準の4つの構成要素は、以下のとおりです。

• Why（DXの背景）：社会の変化・顧客価値の変化・競争環境の変化
• What（DXで活用されるデータ・技術）：データの読み方・扱い方、AI・クラウドなどのデジタル技術
• How（データ・技術の利活用）：活用事例・ツール利用、セキュリティ・モラル・コンプライアンスなどの留意点
• マインド・スタンス：変化への適応・コラボレーション・顧客・ユーザーへの共感・事実に基づく判断など

上記の4つのうち、マインド・スタンスは知識の試験では測りにくい部分です。日々の業務で、データをもとに判断した場面や、新しいツールを試した場面を振り返る習慣をつけると、DXリテラシーを実務の形で示せます。

DX推進に求められる共通スキル5カテゴリ

DXを推進する人材に求められるスキルは、DX推進スキル標準の「共通スキルリスト」に5つのカテゴリー・13のサブカテゴリーで整理されています。共通スキルリストは全類型で共通に使い、ロールごとに求められるレベルが変わる仕組みです。

共通スキルリストの5カテゴリーを、サブカテゴリーと主なスキル項目で整理します。

※出典：IPA「デジタルスキル標準 ver.2.0」（2026年4月）共通スキルリストの全体像

上の表のうち、パーソナルスキルは全ロールに共通して求められます。業務経験で培ったリーダーシップや問題解決の力は、技術を学ぶ前から持っているDXスキルとして棚卸ししておきましょう。

DXスキルを示す資格と学習の場

DXスキルは、資格と公的な学習ポータルを組み合わせると、学ぶ順番を決めやすくなります。資格は知識を体系的に学ぶ目安になり、学習ポータルは自分に合う講座を探す入口になるためです。

DXスキルの学習に使える資格と学習の場は、以下のとおりです。

• ITパスポート試験：IPAがDXリテラシー標準の知識・スキルの習得に「特に有用」と位置づける国家試験
• 情報セキュリティマネジメント試験：DXリテラシー標準の習得に「有用」とされる国家試験
• DX推進パスポート：ITパスポート試験・DS検定リテラシーレベル・G検定の合格数に応じてデジタルバッジが発行される取り組み（デジタルリテラシー協議会の公式サイトで案内）
• マナビDX：経済産業省・IPAのデジタルスキル講座のポータルで、デジタルスキル標準に沿った講座を探せる。無料の講座もある

ただし、IPAのFAQでも、ITパスポート試験の合格だけでDXリテラシー標準の全要件を満たすとはいえないと説明されています。資格の学習と並行して、業務での実践経験を積みましょう。AI分野の資格は、AI資格おすすめ一覧で比較しています。

なお、ITパスポート試験と情報セキュリティマネジメント試験は、CBT方式の試験が2026年12月28日以降に一時休止の予定で、2027年度から新しい試験制度に移る予定です（2026年10月時点・IPA）。受験の時期は、IPAの公式サイトで確認してください。

DX人材に未経験からなる方法【4STEP】

DX人材は、IT職の経験がない方でも、段階を踏めば目指せる人材です。DXは業務を変えることが目的のため、今の仕事の知識がそのまま強みになるからです。

ここでは、未経験からDX人材を目指す流れを4つのステップで紹介します。

未経験からDX人材になる4つのステップの全体像は、以下のとおりです。

上記の4ステップは、STEP3の実践を早めに始めるほど進めやすくなります。以下では、各ステップを具体的に解説します。

DX人材に向いている方・向いていない方

DX人材に向いているかどうかは、技術の得意・不得意より、変化への向き合い方で決まる部分が大きいといえます。DXリテラシー標準のマインド・スタンスでも、変化への適応やコラボレーションが土台として挙げられています。

ここでは、DX人材に向いている方と向いていない方の特徴を表で比較します。

上の表の「向いていない方」に当てはまる項目があっても、DX人材を目指せないわけではありません。サイバーセキュリティやソフトウェアエンジニアのように専門性を深める類型もあるため、自分の志向に合う類型を選びましょう。AIやデジタルに関わる仕事の全体像は、AIの仕事一覧で確認できます。

まとめ：DX人材は「業務を変えた経験」から目指せる

• DX人材とは、データとデジタル技術を使って事業・業務・組織を変革する人材で、DX推進スキル標準ver.2.0では6類型に分かれる
• IPA「DX動向2025」では日本企業の85.1%がDX推進人材の量の不足を感じており、最も不足しているのはビジネスアーキテクト
• DX人材は変革の目的、AI人材はAIの専門性で定義され、生成AIの普及で重なりが広がっている
• DXスキルは、全員に必要なDXリテラシーと、共通スキルリスト5カテゴリーの専門スキルの2段階
• 未経験からは、DXリテラシー → 類型を決める → 業務での実践 → 異動・転職の4ステップで目指せる

まずは今の業務で1つ、デジタルやAIで変えられる作業を選び、変える前と後を記録するところから始めましょう。